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元グーグル社員が告発…スマホ中毒者を量産するための「ヤバい手口」 スロットマシンと一緒
【佐藤優】2020年2月3日 6時0分 現代ビジネス

なぜかスマホが気になる
『デジタル・ミニマリスト』はインターネットとの付き合い方に関して深く考察するとともに実践的指針を示した優れた作品だ。著者のカル・ニューポートは米ジョージタウン大学准教授でコンピューター・サイエンスの専門家だ。

〈生活に受け入れた当初はそれぞれごく小さな役割しか担っていなかった新しいテクノロジーが、全体ではいつの間にかそれを大幅に超える存在になっていたという、より分厚い現実と正面から向き合ったとき初めて不安の理由が鮮明になる。

それらのテクノロジーは、私たちの行動や気分に及ぼす影響力をじわじわと強めてきた。そしていつしか健全な範囲を超えた量の時間がそれに食われ、その分、もっと価値の高いほかの活動が犠牲にされている。(中略)
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私が知るかぎり、日常のなかのオンラインで過ごす部分に振り回されている人々の大半は、意志が弱いわけではないし、愚かなわけでもない。順調なキャリアを歩むプロフェッショナルや勉学に励む学生、愛情に満ちた父親や母親ばかりだ。

みな能力が高く、目標達成に向けて懸命に努力するのがふつうだと思っている。ところが、日常のいろいろな場面で顔を出すほかの誘惑は退けられるのに、スマートフォンやタブレットのスクリーンの奥から手招きしているアプリやウェブサイトにはなぜか抵抗できず、本来の役割をはるかに超えて生活のあちこちに入りこまれてしまう〉

というニューポート氏の指摘はその通りだ。

実は利用者を依存させる仕組みがスマートフォンに組み込まれている。

「カリスマ」の内部告発
2017年4月のCBSテレビのドキュメンタリー番組「60ミニッツ」においてアンダーソン・クーパーが行ったインタビューが興味深い。少し長くなるが重要な箇所なので正確に引用しておく。

〈インタビューの相手は、きちんと手入れされた無精髭に薄茶の髪の細身のエンジニアだ。

シリコンヴァレーの若年層から圧倒的な支持を得ている人物で、名前はトリスタン・ハリス。スタートアップを起業したのち、エンジニアとしてグーグルに勤務していたが、用意された道を自らはずれ、テクノロジー業界という閉じられた世界ではきわめてまれな生き方を選択した―内部告発者となったのだ。

「こいつはスロットマシンなんです」インタビュー開始からまもなく、ハリスは自分のスマートフォンを持ち上げてそう言う。

「スロットマシン? どういう意味でしょう」クーパーが訊き返す。

「携帯をチェックするのは、“さあ、当たりは出るかな”と期待しながらスロットマシンのレバーを引くようなものだからです」ハリスは答えた。「ユーザーが製品を使う時間をできるかぎり長くするために(テクノロジー企業が)使うテクニック集が存在するくらいです」

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「シリコンヴァレーは、アプリをプログラミングしているのでしょうか。それとも人をプログラミングしているのでしょうか」クーパーが尋ねる。

「人を、です」ハリスは答える。「テクノロジーは善でも悪でもないとよく言いますよね。どのように使うかを決めるのは使う側だという意味で。しかし、実際にはそうではなくて―」

「テクノロジーは中立ではないということですか」クーパーが質問をはさむ。

「中立ではありません。ユーザーに一定の方法で長時間使わせることを目的としています。企業はそこから利益を得ているわけですから」〉

利用者がスマートフォンを間断なくチェックするように依存させることによって、テクノロジーは金儲けを考えているのだ。その結果、利用者は、刺激的な情報に次々触れることによって、受動的になってしまい、思考能力を失う。また、インターネットを通じた他者の評価が気になり、リアルな人間関係を失ってしまう。

このような状況から抜け出すために、ニューポート氏は以下の提案をする。

1 30日のリセット期間を定め、かならずしも必要ではないテクノロジーの利用を休止する。

2 この30日間に、楽しくてやりがいのある活動や行動を新しく探したり再発見したりする。

3 休止期間が終わったら、まっさらな状態の生活に、休止していたテクノロジーを再導入する。その一つひとつについて、自分の生活にどのようなメリットがあるか、そのメリットを最大化するにはどのように利用すべきかを検討する。

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実際、この方法を実践して、スマートフォンへの依存から解放された人の例がいくつも出ている。いずれも説得力がある。

あえて“スロー”を意識することによって、より質の良いニュースが得られるようになるとニューポート氏は強調する。

〈“スロー”を意識してニュースメディアを受け入れるには、第一に、そしてほかの何よりも、最高に質の高い情報ソースだけを選び抜いて注意を向ける必要がある。

たとえば何か大きな事件が起きたとき、速報系のサイトのニュースの質は低くなりがちだ。それよりも、ジャーナリストがある程度の時間をかけて情報を分析してから書くニュースのほうが質が高い。

少し前に名の知られたジャーナリストが話していたことだが、ツイッターで流れてくる速報を追っていると大量の情報を手に入れたような気にはなるが、彼の経験からいえば、翌朝まで待って《ワシントン・ポスト》紙の記事に目を通すほうが同じニュースについてはるかによく理解できるという〉

この指摘もその通りと思う。インターネットで真偽不明の情報を追うよりも、新聞を読んだ方がずっと良質のニュースを得ることができる。

もっともインターネットで新聞のニュースを追っているとかなり時間を取られることになる。その場合は、テレビで池上彰氏の解説番組を見るといい。これで必要な情報はほとんど入手することができる。


「太平洋ごみベルト」からプラごみ初回収、オランダNGOの海洋清掃プロジェクト
2019年10月3日 14:15 発信地:ロッテルダム/オランダAFPBB News
 オランダ・ロッテルダムで記者会見するNGO「オーシャン・クリーンアップ」創設者のボヤン・スラット氏(2019年10月2日撮影)。(c)Charlotte VAN OUWERKERK / AFPTV / AFP
【10月3日 AFP】米サンフランシスコを先月出港した海洋清掃に特化した船が初めて、太平洋ごみベルト(Great Pacific Garbage Patch)でプラスチックごみを回収した。同船を発明したオランダのNGO「オーシャン・クリーンアップ(Ocean Cleanup)」が2日発表した。
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 プロジェクトの目標は、悪名高い太平洋ごみベルトの半分を5年以内に除去すること。海洋中のプラスチックを集めるため、オイルフェンスのような「ブーム」をえい航する補給船1隻が参加している。
プロジェクトの目標は、悪名高い太平洋ごみベルトの半分を5年以内に除去すること。海洋中のプラスチックを集めるため、オイルフェンスのような「ブーム」をえい航する補給船1隻が参加している。

 オーシャン・クリーンアップの創設者で最高経営責任者(CEO)のボヤン・スラット(Boyan Slat)氏(25)はオランダ・ロッテルダム(Rotterdam)で会見し、われわれの清掃システムが初めて、太平洋ごみベルトのプラスチックを集めたことをきょう発表する」と語った。

 さらに「これほど巨大な漁網からマイクロプラスチックまで、太平洋ごみベルトのプラスチックを回収したのは誰であっても実質、これが初めてだ」「われわれは実際に海洋をきれいにできると考えている」と述べた。

 スラット氏はまだ高校生だった7年前にこのアイデアを思い付き、紙ナプキンにメモしていた。地球の海を汚している瓶やプラスチック製の袋、ビーチサンダルなどのごみを集めるために、海流を利用しようとする構想だった。

 清掃船マースク・ランチャー(Maersk Launcher)号は9月9日、太平洋ごみベルトの清掃実験のために米サンフランシスコを出港した。太平洋ごみベルトは米国のカリフォルニア州とハワイ州の間の海域にあり、フランスの面積の2倍に相当するごみが漂流している。

 ランチャー号は、浮遊する海洋プラスチックを集めてリサイクルするために設計された長さ600メートルのブームをえい航。ブームには、海面直下に浮かぶプラスチックを回収できる長さ3メートルの先細の「すそ」も付いている。

 スラット氏は今後、大きな枕形のゴム製ブイから成る、長さ100キロに及ぶ巨大なV字形バリアーをつくりたいという。

 スラット氏は国連(UN)で最も権威ある環境賞「チャンピオン・オブ・ジ・アース(Champion of the Earth)」を最年少で受賞。このプロジェクトに専念するため、航空工学の学習を断念している。


プラスチックごみと闘う12歳、タイのトゥンベリさん「リリー」
2019年9月20日 12:00 発信地:バンコク/タイ [ タイ アジア・オセアニア ]
【9月20日 AFP】タイをきれいにするという使命を果たすため、12歳のリリーさんことラリン・サティッタナーサーン(Ralyn Satidtanasarn)さんは、学校を休んで、首都バンコクの汚れた運河をスタンドアップパドルボードを舟代わりにして動き回り、ごみ拾いをしている。タイでは1人当たり1日平均約8枚のプラスチック袋を使っている。

「私は闘う子どもです」と、リリーさんは話す。運河に浮かぶ缶やプラスチック袋を拾ういつもの骨の折れる仕事を終えたばかりだ。「楽観的でいたいけど、怒ってもいる。私たちの地球が失われている」

 タイは世界で6番目の海洋汚染大国で、プラスチックがその原因となっている。屋台の食べ物やコーヒーの持ち帰り、食料品を入れるのにもプラスチック袋が使われており、タイ人1人が年間に使用する使い捨てプラスチック袋は3000枚と、欧州の人の消費量の12倍となっている。

 リリーさんは6月、初勝利を飾った。リリーさんの説得により、タイ小売り大手セントラル(Central)が週1回、スーパーでのプラスチック袋の配布をやめることにしたのだ。

「もし、政府が私の言うことを聞いてくれないのなら、プラスチック袋を配布しているところに直接言って、やめるよう説得する必要があると思った」とリリーさんは説明した。

 また、そこかしこに店舗があるセブンイレブン(7-Eleven)など複数の大手企業が今月、来年の1月までに使い捨てプラスチック袋の配布をやめることを表明している。

 今年になって、胃にプラスチックが詰まった海洋哺乳類が何頭か死んでいることも、人々の考え方を変えるきっかけとなった。先月は、タイの浜辺で保護されたジュゴンの赤ちゃんが腹部に入っていたプラスチック片が原因で死んだことがソーシャルメディアで話題となり、2022年までに使い捨てプラスチックのほとんどを禁止する法案の審議が再開された。
(記事引用)












朝鮮通信使
江戸時代に朝鮮王朝が日本に派遣した外交使節。豊臣秀吉の朝鮮出兵によって途絶えた国交を回復させようと1607年、徳川家康が招いたことに始まる。江戸幕府の将軍が代わるごとに日本を訪れ、学問や文化の交流も深めた。使節団は対馬から日本へ入り、対馬藩が朝鮮との外交交渉を担った。
(2016-11-04 朝日新聞 夕刊 1社会)
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朝鮮通信使(ちょうせんつうしんし)とは、室町時代から江戸時代にかけて李氏朝鮮から日本へ派遣された外交使節団である。正式名称を朝鮮聘礼使と言う。その名の通り江戸幕府はこれを事実上の朝貢使節として扱っていた。
朝鮮通信使のそもそもの趣旨は、室町幕府の将軍からの使者と国書に対する高麗王朝の返礼であった。1375年(永和元年)に足利義満によって派遣された日本国王使に対して信(よしみ)を通わす使者として派遣されたのが始まりである。15世紀半ばからしばらく途絶え、安土桃山時代に李氏朝鮮から秀吉に向けても派遣された。しかし、その後の文禄・慶長の役(壬辰・丁酉倭乱)によって日朝間が国交断絶となったために中断されて、江戸時代に再開された。

広義の意味では、室町時代から江戸時代にかけてのもの全部を指すが、一般に朝鮮通信使と記述する場合は狭義の意味の江戸時代のそれを指すことが多い。「朝鮮通信使」という表現は研究者による学術用語であり、史料上には「信使」・「朝鮮信使」として現れる。また江戸幕府は朝鮮通信使の来日については琉球使節と同様に「貢物を献上する」という意味を含む「来聘」という表現をもっぱら用いており、使節についても「朝鮮来聘使」・「来聘使」・「朝鮮聘礼使」・「聘礼使」と称し、一般にもそのように呼ばれていた。

江戸幕府の外交政策において、朝鮮は琉球王国と並んで正式な国交のある通信国とされていた。その他の中国の明や清、ポルトガル(南蛮)、オランダ・イギリス(紅毛)といった国々は貿商国と定義されており、貿易は行いつつも幕末まで正式の外交関係はなかった。このため朝鮮通信使は江戸幕府の威信を示す機会であるとともに、文化交流のきっかけにもなった。

朝鮮来聘使(らいへいし),朝鮮信使,朝鮮通信使ともいう。
江戸時代,主として将軍の襲職ごとに祝賀のために来朝した朝鮮からの使節。豊臣秀吉の朝鮮出兵以降両国の講和が長く懸案となっていたが,慶長 10 (1605) 年朝鮮使節の伏見城での徳川家康との会見で国交回復がみられ,同 12年対馬藩を介して最初の江戸訪問が行われた。
その当初3回はなお朝鮮国王が江戸幕府を対等の主権者と認めていなかったが,寛永 13 (36) 年からは通信使の名を用いた。鎖国下唯一の外交関係を維持した相手国だけあって,幕府は威信をかけ,その処遇は丁重をきわめ,その費用は毎回 100万両にも達したという。正徳1 (1711) 年の来聘にあたって,新井白石はその経費節減のための大改革を行い,あわせて将軍の称呼を「大君」から「国王」に改め,「来朝」という表現を「来聘」に改めた。以来,その簡素化の傾向は幕府財政の窮迫と相まって漸次進み,11代将軍徳川家斉の文化8 (1811) 年には,対馬で応接した。その回数はこれを最後に 12回に及んだ。

日本大百科全書(ニッポニカ)の解説
李氏(りし)朝鮮の国王が日本国王(日本の外交権者)に国書を手交するために派遣した使節。日本では朝鮮来聘使(らいへいし)ともいう。1404年(応永11)足利義満(あしかがよしみつ)が日本国王として朝鮮と対等の外交(交隣(こうりん))関係を開いてから明治維新まで、両国は基本的にその関係を維持した。それを具体化したのが両国使節の往来による国書の交換である。
義満以来かなり両国使節の往来があったが、徳川将軍は直接使節を送らず、朝鮮も釜山(ふざん)以外への日本人の入国を禁じたので、近世では朝鮮使節が来日するのみとなり、国書の交換もその際にまとめて行われた。近世の朝鮮使節は1607年(慶長12)から1811年(文化8)まで12回来日した。日本側はこれらをすべて通信使と考えたが、朝鮮側は、初めの3回は徳川将軍からの国書(対馬(つしま)藩宗(そう)氏の偽作)への回答と、文禄(ぶんろく)・慶長(けいちょう)の役で日本に拉致(らち)された被人(ひりょにん)の刷還(さっかん)を目的とする回答兼刷還使を名目とした。
この齟齬(そご)は柳川一件(やながわいっけん)を契機に修正され、以後9回は名実ともに通信使となった。

通信使一行は正使以下300人から500人で構成され、大坂までは海路、それ以東は陸路をとった。一行が日本国内を往来する際の交通宿泊費や饗応(きょうおう)はすべて日本側の負担であったが、通信使の来日は両国の威信をかけた外交行事でもあり、その接待は豪奢(ごうしゃ)を極め、経費は50万両とも100万両ともいわれた。
近世中期以降の通信使は将軍の代替りごとに来日するのが例となっていたが、12回目は天明大飢饉(てんめいだいききん)のために延期され、行礼場所も対馬に変更されて、1811年にようやく実施された。その後はたびたび計画されながら財政難や外圧のために延期され、実現しないままに明治維新を迎えた。朝鮮側の通信使派遣には日本の国情偵察という目的もあり、来日のたびごとに詳しい観察記録が残されていて、外国人による近世日本についての貴重な記録の一つとなっている。
なお1711年(正徳1)、新井白石(あらいはくせき)は、朝鮮側国書にある将軍の呼称を従来の「日本国大君(にっぽんこくたいくん)」から「日本国王殿下」に改めさせ、また使節の接遇を簡素化したが、白石失脚後はすべてもとの形態に戻された(殊号事件)。[荒野泰典]

2017年(平成29)、日本国内12都府県と韓国に残る江戸時代の朝鮮通信使に関する外交資料が、「朝鮮通信使に関する記録」として、ユネスコ(国連教育科学文化機関)の「世界の記憶」に登録された(日本・韓国の関係団体による共同申請)。[編集部]
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(記事引用)











金塊20キロ密輸の疑いで会社社長の男ら7人逮捕 千葉
2019.11.12 18:51社会事件・産経
 香港から成田空港経由で金塊計約20キロ(約9560万円相当)を密輸したとして、千葉県警生活経済課は12日、関税法違反(無許可輸入)と消費税法違反などの疑いで、東京都港区台場の経営コンサルティング会社社長、知久(ちく)悌士(やすひと)容疑者(38)とその弟で自称無職の友昭容疑者(30)=東京都中野区東中野=ら、男女計7人を逮捕した。

 逮捕容疑は平成27年6月22日、他の数人と共謀し、金塊計20キロを下着の中などに隠して香港から密輸し、消費税約765万円の支払いを免れたとしている。
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 同課によると、知久容疑者は密輸組織のトップで、複数のグループを束ねていたとみられる。県警は、この組織が27年3~8月に少なくとも金塊約690キロ(約34億3400万円相当)を密輸した可能性があるとみて裏付けを進めている。

 知久容疑者の指示で買い付け役の友昭容疑者が香港で金を仕入れ、運び役に下着の中などに隠させ、台湾の空港を経由して日本に持ち込ませていた。県警が昨年9月に摘発した密輸グループの捜査で、知久容疑者の存在が浮上したという。
(記事引用)






宅配に加え一部売りにも暗雲ー英米新聞業界
島田範正 (記事引用)2019年10月07日 14:20
苦境に喘ぐ英米の新聞社に新たな冷や水です。ニューススタンドが激減しているのに加えて、大手スーパーマーケットやスターバックスで新聞を売らない動きが広がっているのです。

まず、スターバックス。これまで全米8600の店でWall Street Journal、New York Tomes、USATodayと各地の地元紙を販売していましたが、先月でやめました。

コーヒーを飲みながら紙の新聞を開くという昔ながらの習慣は廃れ、今は店内のWiFiでパソコン、モバイルの画面を見るのが当たり前になったせいでしょう。

新聞販売廃止の代わりに、今月初めからWSJなど有料の新聞サイトに無料アクセスができるようにしたようです。(時間制限があります)

次に大手スーパーの動き。英国では先月末から、400店舗を展開する英国第5のAldiで新聞と雑誌を並べていたラックがなくなりました。

これを報じたPress Gazetteは「売り上げが少なくなっているので、影響は限られると判断したのだろう」と書いています。

しかし、この販売中止を伝える貼り紙を見たGuardianのコラムニストで、Daily Mirrorの元編集長は「新聞はもう必要とされていない。この決定は破壊的な上にも破壊的で、デジタル革命の別の兆候を見せている。かって、石のタブレットがあったが、今では我々はプラスチックのタブレットでメッセージを受け取る」と嘆きます。

Roy Greenslade@GreensladeR
Print no longer required! It may be only one branch of Aldi, but it appears to be yet another sign of the disruptive, nay destructive, nature of the digital revolution. Once there were tablets of stone. Now we get our messages on tablets of plastic

米国ではウォルマートに次ぐ大手スーパーのKrogerが、2759の店舗から無料で入手できるフリーペーパーと雑誌のラックを今月15日までに撤去するそうです。一部ではもう実施されているよう。

「多くの出版物がデジタルに移行しており、紙製品を使う人が減っているから」とKrogerの担当者。

しかし、あちこちの店舗に置かれる部数に応じて広告代が決まるフリーペーパーにとっては、この大手チェーンの措置は死活問題。

そこでフリーペーパーの団体Association of Alternative News Mediaは「ローカルニュースを失くすな」というキャンペーンサイトを立ち上げて、みんなでKrogerのチェーン店にフリーペーパーを置いてくれるように働きかけよう、と訴えています。

ミシガン州Lansingの週刊フリーペーパーCity Pulseの発行人兼編集長はこう書いています。

「Krogerに再考を促す陳情に1200人がサインし、他に電話したり手紙を書いたりしてくれていることに感謝する」「有料の日刊紙の部数が減っているのは間違いない。高くなってしまったので読者を相対的に安いデジタルに追いやる結果になっているのだ。でもフリーペーパーは違う。事実、City PulseのKrogerでのピックアップ数は2012年の週1100部が、置けなくなる直前では3100部だった。この傾向はどこでもそうだ」

まだ、Krogerからの反応はないようです。そもそも、フリーペーパーの棚を店内におくメリットは、その新聞を目当てにお客が寄ってくれることを期待してのことだったようです。(場合によっては若干の置き代収入も)

スーパーにしてみれば、英国の場合も含めて、紙よりデジタルの時代になったと見て、デッドスペースになっている新聞置き場により儲かりそうな商品を並べようということでしょうか。

そして、街中でもニューススタンドが大量に減って、新聞の一部売りの機会は減っています。

その象徴が、マサチューセッツ州ケンブリッジにあり観光名所にもなっている有名なOut of Town Newsの閉店が間近というニュース。ここでは全米の新聞と世界中の有力紙を集めて販売していましたが、今月末で閉店だそうです。

こうした環境下での一部売りの減少具合は、NiemanLabの記事によると、例えば、アイオワ州デモインのDesMoine Registerの日曜版は、2011年にニューススタンド、グローサリー、新聞Boxなどで毎週5.9万部も売れていましたが、2014年には2.8万部に、2019年2Qには1.3万部まで減りました。宅配部数の落ち込みより、ずっとひどいようです。

有力紙も例外ではありません。Washington Postの平日版は2011年に5.6万部が一部売りで捌けましたが、2014年には3万部となり、今や1.2万部止まりだそうです。

それやこれやで苦戦する米新聞業界の部数の変遷を示すインタラクティブなグラフに出会いましたので貼り付けておきます。Pew Research Centerによるものです。

ちなみに日本の一般紙の部数は昨年で3990万部。インターネット勃興以前の6千万部台から半減以下となった米国に比べ、日本はピークの5千万部台から、まだ落ち込みは”軽微”と言えるのかも。この先はわからないけれど。

(記事引用)



「過去最悪222万部減」新聞はもう要らないのか
PRESIDENT Online2019年11月15日 09:15
■宅配の「紙」の新聞だけが特別扱い
「報道・言論により民主主義を支え、国民に知識・教養を広く伝える公共財としての新聞の役割が認められたと受け止めています」

日本新聞協会は10月1日からの消費増税に際して、新聞が軽減税率の対象になったことについて、こんな声明を発表した。大上段に振りかぶったモノ言いだが、なぜ食料品と並んで新聞だけが軽減税率の対象になったのだろうか。「知識・教養を広く伝える公共財」と言うのならば、書籍や雑誌などはなぜ対象にならないのか。

吉野彰旭化成名誉フェローのノーベル化学賞受賞決定を知らせる号外を手に取る人たち=2019年10月9日夜、東京・JR新橋駅前 - 写真=時事通信フォト
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しかも、今回対象になるのは「週2回以上発行される新聞の定期購読」。駅やコンビニでの1部売りや、電子版は軽減税率が適用されず、増税対象になった。つまり、宅配の「紙」の新聞だけが特別扱いされたのである。

新聞協会の声明はこう続く。

「民主主義の主役である国民が正しい判断を下すには、信頼できる情報を手軽に入手できる環境が必要です。私たちはそう考え、新聞の購読料への課税を最小限にするよう求めてきました」

■欧州各国では、書籍や雑誌も対象にしている
信頼できる情報を手軽に入手できる環境というのは、今も「紙の新聞」なのだろうか。ほとんどの国民がインターネットを通じた情報をスマホで見るように変わっているのではないか。ところが、声明ではインターネットを以下のように切り捨てる。

「最近では、不確かでゆがめられたフェイクニュースがインターネットを通じて拡散し、世論に影響するようになっています。そうした中で、しっかりとした取材に基づく新聞の正確な記事と責任ある論評の意義は一段と大きくなっています」

つまり、インターネット上にはフェイクニュースが氾濫しているので、紙の新聞こそが信頼できる情報なのだ、と宣言しているのである。

もちろん「知識に課税しない」という欧州各国の姿勢には見習うべき点も多い。消費税率が軒並み20%前後の欧州各国では、フランスやドイツ、イタリアなどで軽減税率が適用され、イギリスは非課税だ。ただし、それは新聞に限ったことではなく、書籍や雑誌も対象になっている。インターネット上の情報サービスも対象にすべきだという議論が広がっている。

日本の場合、標準税率が10%で、軽減税率は8%と、ほとんど差がないが、欧州の場合、標準税率と軽減税率の差が大きい。ドイツの場合、標準課税が19%なのに対して、軽減税率は7%で、食料品や新聞、雑誌、書籍だけでなく、水道や旅客輸送も軽減税率が適用されている。生活必需品の税率は低く抑えるという考え方で統一されているわけだ。

■この21年間で「読売新聞丸ごと分」が消えた
しかし、なぜ、日本は紙の新聞だけなのか。しかもわずか2%分で勝ち誇ったかのように「軽減税率」獲得に歓喜するのか。

月ぎめの購読料は、朝日新聞と毎日新聞が4037円、読売新聞が4400円、日本経済新聞が4900円(消費税込)である。最も高い日経新聞で仮に標準の10%の税率が適用された場合、消費者の負担増は91円だ。4900円が4991円になって読者が激減するほど、自らの「紙の新聞」の質に自信がないのだろうか。本当に必要なモノであれば、税率が2%上がったからといって慌てる必要はないのではないか。

背景には、紙の新聞の凋落がある。

毎年1月に日本新聞協会が発表する前年10月時点での日本の新聞発行部数は、2018年は3990万1576部と、2017年に比べて222万6613部も減少した。14年連続で減少しており、2019年も下げ止まる気配はない。新聞発行部数のピークは1997年の5376万5000部だったが、ついに4000万部の大台を割り込んだのである。

21年で1386万部、率にして25.8%減というのはすさまじい。日本最大の発行部数を誇る読売新聞1紙がまるまる消えたのと同じである。

しかも、2017年から2018年にかけての222万部減という実数も、5.3%減という率も、過去20年で最大の減少だった。まさにつるべ落としで、2019年に減少ピッチが鈍化するのか、さらに加速するのか目が離せない。

■ネットで儲かる仕組みができていない
明らかなのは、世の中から「紙の新聞」が姿を消そうとしているということだ。大学生や20代の社会人は紙の新聞をまず読まない。定期購読しているのは比較的年齢が高い層の家庭で、しかも、団塊の世代が70歳代半ばに差し掛かるとともに、新聞の購読を止める人が増えている。

現役世代や若者は、圧倒的にインターネットを通じた情報を活用している。ネット上の情報はまだまだ無料のものが多い。新聞社もデジタル化を拡大しているが、問題は紙の新聞ほど儲からないことだ。ネットでマネタイズできるモデルがなかなか構築できていないのだ。

紙の新聞の部数が減れば、印刷工場の稼働率が落ち、収益性はさらに下がる。紙の広告料は大手紙で1ページ1000万円以上という価格が付いているが、部数が減れば値崩れを起こす。新聞を支えてきたビジネスモデルが崩れているのである。

■さらなる増税に向けて「恩を売った」のではないか
新聞社からすれば、その崩壊に拍車をかける可能性のある読者の負担増は何としても避けたかったというのが本音だろう。そんな新聞社の懐事情を察してか国は定期購読の新聞に軽減税率を認めた。もしかすると、いずれ紙の新聞は消えていくという読みがあるからかもしれない。だが、軽減税率によって、新聞社に大きな恩を売ることができる。新聞社側からみれば、わずか2%分の税免除によって魂を売ったことになるのではないか。

というのも、財務省はこの先、消費税率のさらなる引き上げを進めたいと思っているのは間違いない。欧州の20%前後まで一気に引き上げることはできないにせよ、徐々に消費税率を引き上げることはある意味、悲願だ。人口減少で働く人の数が減っていけば、所得税に頼ることはできず、消費税率の引き上げは不可避になってくるからだ。安倍晋三首相は「今後10年間、増税は必要ない」と言っているが、首相が変わればどうなるか分からない。

そんな時、新聞がどんな論調を張るか。増税反対に回るか、増税やむなしに傾くかは、財務省にとっては大きな関心事である。軽減税率適用で恩を売っておけば、消費税率の引き上げ論議に好意的なスタンスを新聞各紙が取ってくれる、そんな思いが透けて見える。

■新聞界が力を注ぐべきことは他にもある
紙の新聞を必死で守ろうとする新聞社の姿勢も分からないわけではない。広告料単価の高い紙の新聞は圧倒的に高い収益性を誇ってきた。だが、それを守ることだけにとらわれて、デジタル化の波に乗り遅れてしまっては、将来のビジネスモデルが築けない。また、電子新聞だけで紙の新聞と同じ収益を稼ぐのはいまのところ難しく、独立性の高いジャーナリストを雇い、育てていくことはできない。より利便性が高く、紙の宅配がなくても毎月4000円以上の契約料を稼げるデジタルメディアを作り上げることなど、本来、新聞社が力を注ぐべき事は山ほどある。

どうせ軽減税率を主張するのならば、紙の新聞だけを守るような要望をするのではなく、インターネットメディアなど、本当に国民が必要としている「知識・教養を広く伝える公共財」すべてを対象にするよう求めるべきだったろう。「紙の新聞だけ」という特別扱いに安易に飛びついた新聞界は、その焦りばかりが目立つ。

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磯山 友幸(いそやま・ともゆき)

経済ジャーナリスト

1962年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業。日本経済新聞で証券部記者、同部次長、チューリヒ支局長、フランクフルト支局長、「日経ビジネス」副編集長・編集委員などを務め、2011年に退社、独立。著書に『国際会計基準戦争 完結編』(日経BP社)、共著に『株主の反乱』(日本経済新聞社)などがある。

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(経済ジャーナリスト 磯山 友幸)
(記事引用)













全世界の情報,統合せよ!
特集:ネットが蝕むプライバシー  データ融合
S. L. ガーフィンケル(米海軍大学院) | 「日経サイエンス
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クレジットカード決済から携帯電話の通話記録まで,全個人情報を1つのデジタルファイルにまとめるのは超管理社会の悪夢につながる。しかし,データベースを結びつける「データ融合」は多くの人が思っているほど簡単ではない。現実のデータベースは誤りが多く,意味のない偶然の一致が生じる。いくつかは新しいアルゴリズムによって克服できるが,データ融合システムを利用することの総合的な得失が変わるかどうか……。 

 データ融合が抱えている問題は倫理的・法的なものにとどまらない。技術的な問題も存在する。ひとつはデータの質だ。データベースの情報の多くは,当初は純然たる統計目的で集められたものであり,懲罰を伴うような判断を自動で下すには正確さが不十分な可能性がある。 

 また,ハードディスクに残されたどの文書が重要でどれが役に立たないのかを見極める必要がある。これを支援するのが,いわゆる「ハッシュ・セット」の作成だ。暗号ハッシュアルゴリズムによって,データ量は小さいが固有の電子指紋をすべてのデジタルファイルに割り当てることができる。2つのファイルを1バイトずつ逐次比較せずとも,電子指紋を調べればすむ。 

 ただし,ハッシュデータベースは有用ではあるものの,現存する文書のごく一部を表現しているにすぎない。これを拡大するため,私は「クロスドライブ解析」という技法を開発した。ハードディスクやUSBメモリーなど何千ものデータソース全体に分散した情報を,自動的に結合できる。 

 もう1つの問題は,個人の身元(同一性)の確認だ。電子世界に存在するさまざまな名前やアカウント番号を現実の人物と合致させることを「身元分析」と呼ぶ。これなしにデータ融合は不可能だ。面白いことに,身元分析システムの技術開発はラスベガスのカジノのおかげで進んだ面が大きい。 

 プライバシーを重視する人たちは,ハッシュやクロスドライブ解析,匿名分析などは基本的問題の解決にほとんど役立たないと主張する。結局のところ,最初に情報収集した際の使用目的とは異なる目的に個人情報を使うことに変わりはないからだ。また,犯罪の容疑者であるか否かに関係なく,人々の個人データを捜査目的でくまなくチェックすることが日常的に行われるようになる。 

 それでも,これらのシステムは1980年代に開発されたものに比べて擬陽性判定がかなり少ない。いずれは,コンピューターに人々の記録を嗅ぎ回らせることによるプライバシーの犠牲よりも,そうした監視の社会的利益が上回るようになるかもしれない。

著者Simson L. Garfinkel

カリフォルニア州モントレーにある米海軍大学院のコンピューター科学者で,コンピューター捜査とセキュリティー,プライバシー,テロリスト対策などを研究している。学術界とジャーナリズム,産業界を結ぶ存在として活躍。スパフォード(Gene Spafford)と共同で執筆したコンピューターセキュリティーに関する解説書「Web Security & Commerce」は25万部以上も売れ,10数カ国語に翻訳されている(邦訳は『WEBセキュリティ&コマース』,オライリー・ジャパン/オーム社,1998年)。コンピューターセキュリティー会社を創業,複数の関連特許を持つ。余暇には遺伝要因と環境要因を探る実験(一卵性双生児の息子たちの子育て)を行っている。この記事で述べられている見解は著者の意見であり,米国政府の見解ではない。
原題名
Information of the World, Unite!(SCIENTIFIC AMERICAN September 2008)



右脳の天才 サヴァン症候群の謎
D. A. トレッファート(セント・アグネス病院) G. L. ウォレス(ロンドン精神医学研究所)

 レスリー・レムケは卓越した演奏家だ。14歳のとき,彼は数時間前にテレビで初めて聞いたチャイコフスキーのピアノ協奏曲第1番を,ためらうことなく完璧に弾きこなしてしまった。レムケはそれまでピアノのレッスンを受けたことがなかったし,その後も1度も受けていない。 

 彼は目が見えず,発達障害と脳性麻痺がある。しかし米国だけでなく海外のコンサートにも出演し,何千曲も演奏し,歌っている。即興演奏や作曲も得意だ。 

 リチャード・ワウロの絵は世界的に有名だ。元英国首相マーガレット・サッチャーや法王ヨハネ=パウロ2世らも彼の作品のコレクターとして知られている。ワウロがまだ子どもだったころ,ロンドンに住むある美術教師は,彼が描いた油性クレヨンの絵を見て雷に打たれたような衝撃を受けた。「機械工の正確さと詩人の想像力をもって描かれた途方もない作品でした」という。スコットランドに住むワウロは自閉症だ。 

 キム・ピークはさながら歩く百科事典。7600冊以上の本を丸暗記していて,米国の都市や町をつなぐ幹線道路を空でいえる。すべての都市の市外局番,郵便番号,その都市をカバーするテレビ局や電話会社名も記憶している。 

 だれかが自分の誕生日をいえば,それが何曜日だったか,そして定年を迎える65歳の誕生日は何曜日になるのかをたちどころに教えてくれる。またどんなに古い曲の題名も言い当てられる。しかも作曲された年月日,初演日,作曲者の生誕地に誕生日,死亡した日まで知っている。 

 ピークにも発達障害があり,日常生活では父親に手助けしてもらわなければならないことが多い。1988年の映画『レインマン』で,ダスティン・ホフマンが演じたレイモンド・バビットという役柄は彼がモデルだ。

 レムケ,ワウロ,ピークは3人ともサヴァン症候群の患者だ。非常にめずらしい不思議な疾患で,患者は自閉症などのさまざまな発達障害をもつが,そうした精神的ハンディキャップにもかかわらず,驚異的な能力と才能を発揮する。 

 サヴァン症候群は自閉症患者の10人にひとり,脳損傷患者あるいは知的障害者の2000人にひとりの割合でみられる。サヴァンと判明した患者のうち少なくとも半数は自閉症で,残りの半数にも他の発達障害がみられる。 

 サヴァン症候群についてはまだ多くの謎が残されている。だが脳の画像診断法の進歩により,疾病の全貌が明らかになってきた。長い間,大脳の左半球損傷説が唱えられてきたが,画像研究の結果はその説を裏付けている。 

 さらに最近,一部の痴呆症患者にサヴァンに似た徴候が突然出現すると報告されたことから,すべての人の脳に天才的な才能がひそんでいる可能性も考えられるようになった。

著者Darold A. Treffert / Gregory L.Wallace

トレッファートとウォレスは,ともに長年サヴァン症候群に関心をもってきた。トレッファートはウィスコンシン州フォンドゥラックにあるセント・アグネス病院の精神科医。初めてサヴァン患者に出会った1962年以来,自閉症とサヴァン症候群を研究してきた(メールアドレスはdtreffert@pol.net)。ウォレスはロンドン精神医学研究所の社会・発生・発達精神医学研究センターの客員研究員。彼は現在,自閉症患者にサヴァン技能がみられる確率が高い理由について研究している(メールアドレスはg.wallace@iop.kcl.ac.uk)。

原題名
Islands of Genius(SCIENTIFIC AMERICAN June 2002)
(記事引用)










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