Galapagos Japas

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シェールオイル(en:Shale oil)とは、オイルシェールから熱分解、水素化により生産される合成石油タイトオイルの一つ。頁岩油(けつがんゆ)とも言われている。
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オイルシェールを摂氏350 - 550度にし、乾留して得られる。タイトオイルは厳密に分類するとオイルサンドとシェールオイルに分類される。
シェールオイルは経済学的、地政学的なニュースとして報道されることが多いため、本項目は経済面を主に記述する。(精製法の概要などはタイトオイルの項目を参照のこと)

2000年代初頭に、水圧で岩盤に亀裂を入れる「高圧破砕」と呼ぶ採掘技術が確立され、2010年頃からアメリカ合衆国やカナダで生産が増えた。

地政学的見地
アメリカ合衆国が、長らく「世界の警察官」として振る舞ってきた理由の一つは、エネルギーの安定確保のためである。アメリカ国内油田の資源減少が鮮明になっていた、1973年の第4次中東戦争は石油危機につながり、急激な物価上昇で世界経済に打撃を与えた。

このため、原油依存を深めていった中東では、1991年の湾岸戦争で、中東地域の秩序維持を主導してきた。
しかし、2018年のOPECからの原油の輸入量が、2008年の半分までに低下したため、「中東の重要性は薄れて、コストを払ってまで介入しなくなる」傾向が強まり、2018年12月には、内戦の続くシリアからのアメリカ軍撤収を表明するなど、エネルギー安全保障の観点から、中東に積極関与する政策の後退が鮮明になってきている。

その後の技術革新によって増産が進み、アメリカ合衆国ではシェールオイルを含む原油の増産が、2008年の日量約500万バレルから2014年は800万バレルを超え、2014年5月、国際エネルギー機関(IEA)は「拡大するアメリカ合衆国のシェールオイル生産によって、今後5年の世界の石油需要増加分をほとんど賄うことができる」との予想を発表した。2018年には日量平均1090万バレルとなり、2008年からの10年で生産量は倍となった。

また技術革新により、フルサイクルコストは年々低下し、2019年現在では、採算ラインは1バレル50ドル以下とされる。これに対しOPECも戦略の転換を余儀なくされ、2014年11月27日にウィーンの本部で行われた総会では大幅な価格下落にもかかわらず、減産を見送り、生産量維持を決定した。
OPECの生産量維持にはシェールオイル封じの思惑があるとされ、事実2015年1月4日には米国のシェールオイル関連企業である「WBHエナジー」が原油安が始まって以来初めて破綻した。

2015年2月10日、国際エネルギー機関(IEA)のマリア・ファン・デル・フーフェン(英語版)事務局長がロンドンでの講演で、「米国産シェールオイルの増産により、OPECの市場シェアが金融危機前の高水準を回復することは困難」との見解を示した。

2015年12月18日、アメリカはシェールオイル増産により、国内に増産で積み上がった在庫解消するため、1975年以来40年ぶりに原油輸出を解禁した。

2017年8月16日、ブルームバーグは効率化の結果、アメリカのシェールオイルは1バレル40ドルでも生き残れるように適応していると報道した。

2018年3月5日、国際エネルギー機関(IEA)は2023年までの石油市場見通しで、米シェールオイルの生産が2023年に2017年比で74%増の日量780万9000バレルになるとの見通しを示した。2023年に米原油生産全体(天然ガス液など含む)も約3割増の日量1690万1000バレルに拡大。世界で米国産原油の影響力が強まるとした。

2019年、シェールオイルの増産にけん引され、米国の2018年の原油生産量が45年ぶりに世界最大になったと報道された。

2019年11月29日、米エネルギー情報局(EIA)が発表した統計で、アメリカの9月の一ヶ月の統計で原油・石油関連製品で輸出量が輸入量を1日当たり8万9千バレル上回り、1949年以来70年ぶりに「純輸出国」となった。2019年9月の輸入量は12 %減り、地域別にみると、OPEC加盟国からの輸入が47 %減、ペルシャ湾地域からが約40 %減となるなど中東からの輸入減となっている。
アメリカが石油の「純輸出国」となることで中東やロシアなどへのエネルギー依存度が減り、地政学的なバランスが大きく変わる可能性が指摘されている。

2020年3月、産油国による協調減産体制が終了したところに新型コロナウイルス流行に伴う景気減速が重なり、原油価格が1バレル20ドル台に暴落。生産コスト(後述)が比較的高いシェールオイル関連業者は大きな打撃を受けた。
2020年4月1日、大手シェールオイル開発会社の「ホワイティング・ペトロリアム」が破綻した。2020年3月9日の原油価格暴落以来、ニューヨーク証券取引所に上場する石油会社としては初の連邦倒産法適用となった。
6月28日にはアメリカの石油生産1 %、天然ガス生産2 %を担っていた「チェサピーク・エナジー」が資金繰りの悪化から破綻した。シェールオイル関連企業は社債の一種である「ハイイールド債」と呼ばれる信用力は低いが利回りの高い債券(ハイリスク・ハイリターン商品)を発行して資金を調達しているが、新型コロナウイルスの感染拡大による金融市場の混乱に伴い金利が急上昇し、資金繰りが難しくなった。

フルサイクルコスト
技術革新によりコストは低下傾向で、原油相場が下落した2014~2016年に生産コストの低減が一段と進んでいる。

2014年の段階ではシティグループが、1バレル=70〜90ドル前後と試算していた。しかし、このコストには、土地の買収など巨額の先行投資も含まれており、シティグループは、土地やインフラがすでに整備されているシェールオイルでは掘削の維持コストは40ドルまで下がりうるとみている。

2017年8月16日、ブルームバーグにより効率化の結果、アメリカのシェールオイルは1バレル40ドルでも生き残れるように適応していると報道された。
2018年、テキサス州で40ドル以下のコストにより運営できる油田が確認されている。

2019年1月、日本経済新聞の報道では、採算ラインは既存の油田で1バレル25~40ドル程度、新規開発の油田で50ドル以下と報道された。






コーデック (Codec) は、符号化方式を使ってデータのエンコード(符号化)とデコード(復号)を双方向にできる装置やソフトウェアなどのこと。 また、そのためのアルゴリズムを指す用語としても使われている。

コーデックには、データ圧縮機能を使ってデータを圧縮・伸張するソフトウェアや、音声や動画などのデータを別の形式に変換する装置およびソフトウェアが含まれる。unnamed

















コーデックはもともとデータをデジタル通信回線で送受信するための装置を意味する、電気通信分野の用語であった。語源は、coder/decoderの略語である。

さまざまなコーデック
現在では、デジタル機器やパーソナルコンピューター (PC) などの発達で、コーデックというとデジタル信号間やデジタルデータ間の変換を行うものを指すことが多い。古くは、例えば、音声コーデック、オーディオコーデックと呼ぶ場合、デジタル信号とアナログ信号を変換するDAコンバータ、ADコンバータのことを指していた。

1980年代に、デジタル画像を圧縮してモデムを介してアナログ回線で通信を行う技術や、デジタル回線を用いて音声や画像などの通信を行う技術が本格的に実用化され、これらの処理を行う集積回路 (IC) が登場した。音声の符号・復号に用いるICを音声コーデック、画像の圧縮・伸張を行うICを画像コーデックと呼ぶようになった。前者には例えば、ISDNの音声通信に用いるG.711コーデック、後者にはG3、G4ファクシミリの画像圧縮・伸張に用いるコーデックなどがある。

1990年代に入ると、PCの周辺ハードウェアで映像の圧縮・伸張を行えるコーデックも登場した。その後、コンピュータの急速な進歩で画像や音声などの圧縮・伸張をソフト的に行えるようになり、ソフトウェアのみで処理を行うソフトコーデックも登場した。現在ではコーデックというとデジタル信号のデータ圧縮・伸張を行う装置及びソフトウェアを指すことが多い。

ただし、データ圧縮・伸張を行うコーデックは、コーデックの一群の中の一カテゴリーに相当し、狭い意味でのコーデックを指している。通常、コーデックという言葉はあまり用いられないが、より広い意味では以下のようなものもコーデックである。

電子メールで用いられるMIMEエンコード・デコードの処理を行うもの
URLの文字列を%xxのような文字列に符号化(URLエンコード)、逆に復号(URLデコード)するもの
圧縮を伴わない画像データフォーマット間の相互変換(例えば、BMP⇔TIFF⇔PICTなど)を行うもの
データの暗号化や暗号化されたデータの復号を行うもの
データ圧縮のコーデックには、元のデータに完全に復元できる可逆圧縮(Losslessとも呼ばれる)を用いるものと、圧縮の段階で元のデータには復元できない処理を施す代わりに高い圧縮を行う非可逆圧縮(Lossyとも呼ばれる)を用いるものがある。前者は、完全に復元されることが必須のドキュメントファイルや一部の画像・音声ファイルで用いられる。後者は、可逆圧縮ではデータサイズが相対的に大きくなりやすい画像、音声、動画の高能率圧縮に用いられる。→ データ圧縮を参照。

データ圧縮・伸張を行うコーデック
例えば、Microsoft Windowsの標準形式には、音声はPCM、画像はBMPなど無圧縮(非圧縮)の状態のファイル・データが存在する。システムによって頻繁に利用される短い音声や動画、小さい画像などを扱うには無圧縮で扱うのが適している場合もあるが、大きなサイズの映像や音声を無圧縮のまま扱おうとすると大容量のメモリやハードディスク等が必要になったり、トラフィック量が増大する。それを避けるためにファイルを圧縮し、サイズを抑えることが必要になる。その際に必要なのがデータ圧縮・伸張用のコーデックである。

画像圧縮のコーデック
GIF - 256色までの可逆圧縮
JPEG XR (HD Photo) - 指定により非可逆圧縮、可逆圧縮の選択が可能
JPEG - 非可逆圧縮
JPEG 2000 - 指定により非可逆圧縮、可逆圧縮の選択が可能
PNG - 最大48bit(各色16bit)フルカラー(約280兆色)までの可逆圧縮、8bit(256段階)のアルファチャンネル(透明化)が可能
WebP - 非可逆圧縮、可逆圧縮の選択が可能。Googleが開発した。
HVQ - 非可逆圧縮、ハドソンと筑波大学の徳永隆治らによって開発された[10]。複数のベクトル演算により高い効率で圧縮することで、ゲーム向きの輪郭に強くブロックノイズが非常に少ない画像が得られる[11]。コンピュータゲームや電子書籍(ebi.BookReader)などに使用されている。
二値画像の可逆圧縮 : ファクシミリなどで用いられる。
MH (modified huffman) - 連長圧縮
MR (modified READ: relative element address designate) - 二次元符号化
MMR (Modified Modified READ) - ITU-T T.6
JBIG (Joint Bi-lebel Image experts Group) - 算術符号
音声圧縮のコーデック
「オーディオコーデック」も参照
音声圧縮のコーデックには、人間の発声を主な対象とし符号化を行う音声帯域向けのコーデックと、それに限定せず音楽なども対象としたコーデックとがある。前者は人の発声の特性を利用しているため、後者よりも低い符号化レートで音声の符号化が可能である。

音声帯域向けのコーデックの代表的なものでは、ITU-Gシリーズ勧告の各種コーデック(下記)が携帯電話やIP電話などで広く利用されており、音声を4~13kbps程度に圧縮している。音楽も対象としたコーデックの代表的なものでは、1990年代前半に登場したミニディスク (MD) に用いられているATRACや、1990年代末頃からPCオーディオで広く浸透しはじめたMP3がある。例えば、128kbpsのステレオ音声の圧縮オーディオではコンパクトディスク (CD) に比べて1/10以下に圧縮されている。これらは、元の音声には完全には復元できない非可逆圧縮方式を用いている。

一方で、近年、記録メディアの容量が飛躍的に増加したことで、データサイズは大きくなるものの、まったく劣化を生じさせない可逆圧縮を用いたコーデックも増えてきている。こちらはおおむね6割から7割程度の圧縮が行える。

圧縮しないコーデック
LPCM - 音楽CD、DVD-Video/Audio、Blu-ray Discなどで採用されている
可逆圧縮・非可逆圧縮が選択できるコーデック
Windows Media Audio (WMA) - Windows Media Playerに搭載されているコーデック
Dolby Digital Plus - ドルビーデジタルプラス (DD+)
DTS-HD Master Audio - DTSが開発したDTSの拡張規格。BDに採用されている。
WavPack - 可逆モード、非可逆モード、そしてユニークなハイブリッドモードを備えている
非可逆圧縮のコーデック
ADPCM - ドリームキャストなどに使用されたコーデック
AC-3 - ドルビーデジタル
AMR - NTTドコモのFOMA・携帯電話のVoLTEで使用されている
AMR-WB+ - 市町村防災行政無線で使用されている
aptX - BluetoothにおけるA2DPで使用されている
ATRAC - ミニディスク (MD) やSDDSで採用されているコーデック
ATRAC2
ATRAC3 - MDLPで採用されているコーデック
ATRAC3plus - Hi-MDやUMDで採用されているコーデック
DivX Audio - WMAの海賊版
DSP Group TrueSpeech
DRA - 中国企業が開発したコーデック
DTS
EVS - 携帯電話のVoLTE(HD+)で使用されている
Ghost
GSM - IP電話や、GMS方式の第2世代移動通信システム(携帯電話)で使用されている
Indeo Audio
ITU-Gシリーズ勧告により国際規格化されたコーデック
G.711(μ-law) - 公衆交換電話網・ISDNの音声通話・IP電話・Skypeなどで使用されている
G.722.1 - 三菱電機の市町村防災行政無線で使用されている
G.723
G.726 - PHSや、DECT方式のコードレス電話で使用されている
G.729 - IP電話と、G.729aがNTTドコモのmovaハイパートーク・Skypeなどで使用されている
MPEGオーディオ用コーデック
AAC - iPodや着うた、ヨーロッパのDVD、またBSデジタル放送と地上波デジタル放送等で使用されているコーデック
HE-AAC - ワンセグ、着うたフル等で使われているコーデック
MP1
MP2 - 多くのMPEG1が使用しているコーデック
MP3 - オーディオ機器など幅広く使用されているコーデック
Mp3PRO HE-AACと同様の技術であるSBRを使用したMP3。
Mp3Surround マルチチャンネル対応版
MP3#mp3HD 可逆圧縮に対応版。従来のMP3のストリームも格納される。
Musepack (MPC)
SBC - BluetoothにおけるA2DPの標準コーデックとして使用されている
Vorbis - パテントフリーでオープンソース開発のコーデック。GoogleのWebMで採用。
QDesign Music
Real Audio
Speex - オープンソースの音声帯域向けのコーデックで、Oggプロジェクトにも採用されている
TwinVQ
SoundVQ - YAMAHAの開発したコーデック
XVD Audio
UEMCLIP - ITU-T G.711の電話音声符号化の標準方式を拡張し、高音質な広帯域音声での通信を可能にする符号化方式、NTT研究所で開発された技術
可逆圧縮のコーデック
AAL (ATRAC Advanced Lossless) - 非可逆圧縮部分を内包し、用途に応じて取り出して利用する。
Apple Lossless(Apple Lossless Audio Codec、Appleロスレス) - iTunesやQuickTimeなどに搭載されているコーデック
MLP または Packed PCM - Dolby Digitalの派生。DVD-AudioやDolby Digital Plusに採用されている。
MPEG-4 ALS (MPEG-4 Audio Lossless) - 国際標準規格
DTS-HD - Blu-ray Disc・HD DVD向けのコーデック
FLAC (Free Lossless Audio Codec) - オープンソースで開発され、Oggプロジェクトの可逆圧縮用途にも採用されているコーデック
Monkey's Audio - フリーウェアながら、高い圧縮と平易な操作を実現
TTA (The True Audio)
TAK (Tom's lossless Audio Kompressor)
Dolby TrueHD
動画圧縮のコーデック
動画では大容量のデータを扱うため、高能率の非可逆圧縮が必須となっている。代表的なものではDVDに用いられるMPEG-2がある。

非可逆圧縮のコーデック
Apple ProRes - Appleが開発した動画編集用のコーデック
ProRes 422 HQ, ProRes 422, ProRes 422 LT, ProRes 422 プロキシ
ProRes 4444 XQ, ProRes 4444
ProRes RAW HQ, ProRes RAW
AVS (Advanced Audio Video Coding Standard in Information Technology) - 中国独自のコーデック
Canopus HQ Codec - カノープスが開発した動画編集用のコーデック
Cinepak
Daala - Xiph.OrgとMozilla Foundationが共同で開発するコーデック。Theoraの後継コーデックで後述するAV1に仕様の一部が組み込まれている。
Thor - シスコシステムズが開発するコーデック。先述のDaala同様仕様の一部がAV1に組み込まれている。
Dirac - 英国放送協会 (BBC) の研究開発部門が開発したコーデック
DV CODEC - デジタルビデオカメラで採用されているコーデック
ITU-Tにより国際規格化されたコーデック
H.261 - ISDN TV会議システム用コーデック
H.262 - MPEG-2のコーデックと同一
H.263 - 電話用モデムを想定したH.261よりも高い圧縮のコーデック
H.263より派生したコーデック
DivX - DivX, Inc.が開発しているコーデック。MPEG-4 ASPに準拠。
Xvid - オープンソースのH.263 (MPEG-4) コーデック。MPEG-4 ASPに準拠。
3ivx - MPEG-4 ASPに準拠。
H.263+ - H.263を改良したコーデック
H.264 - H.263をより高い圧縮率のために改良したコーデック。MPEG-4 AVCと同じ。
AVC-Intra - パナソニックが開発したビデオコーデック。H.264に準拠。
x264 フリーのH.264エンコードライブラリ。
H.265
Indeo Video - インテル社が開発したコーデック
MEI - 動画ERI
Microsoft Video 1
Motion JPEG - デジタルカメラで採用されているコーデック
Motion JPEG 2000
MPEGにより標準化されたコーデック
MPEG-1 - ビデオCDなどで使用されるコーデック
MPEG-2 - DVD、地上デジタル放送で採用されているコーデック
MPEG-4 - 携帯コンテンツ等で使用されるコーデック
MPEG-4より派生したコーデック
MS-MPEG4 (Microsoft MPEG-4 Video Codec) - MPEGとは無関係だがMPEG-4と互換有り
AngelPotion - MS-MPEG4の海賊版
DivX 3.11 - MS-MPEG4の海賊版
Windows Media Video MS-MPEG4を基準に作られた
RMP4 (REALmagic MPEG-4 Video Codec) - 米Sigma Designs社が開発したコーデック。Xvidのソースコードを流用したことが発覚した。
MPEG-4 AVC
On2が開発したコーデック (TrueMotion)
VP3 - オープンソース化され無料で使用できるコーデック
VP4 - 中国独自の光ディスク規格EVDなどに使われているコーデック
VP5 - 上記に準拠。
VP6 - Adobe Flashで採用されているコーデック。
VP7 - VP6よりも高画質・高圧縮のコーデック
Googleが開発したコーデック(On2を買収した事による物も含む)
VP8 - GoogleのWebMで採用
VP9 - 同上
Alliance for Open Media(AOMediaもしくはAOM)が開発したコーデック
AV1 - 既存のVP9をベースにVP10やDaala、Thorの仕様及び実装を取り入れて開発されているコーデック。コンテナにはWebMやMatroskaが使用できる。
RealVideo - RealNetworks社開発のコーデック。低レートに強い
Snow - ffdshowによってサポートされるコーデック
Sorenson Video - QuickTimeムービー向けのコーデック
Theora - Xiph.orgがOn2VP3をベースに開発しているコーデック
WMV9 (VC-1) - Blu-ray Disc・HD DVDで採用
XVD
可逆圧縮のコーデック
AMV Video Codec - 可逆、非可逆圧縮コーデック
Huffyuv - テレビ番組の高画質記録などに使われているコーデック。マルチスレッド非対応。
ウィキペディア

素粒子物理学の基礎である「標準理論」で説明できない現象を捉えたと、米フェルミ国立加速器研究所が7日発表した。朝日新聞
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標準模型(英: Standard Model、略称: SM)とは、素粒子物理学において、強い相互作用、弱い相互作用、電磁相互作用の3つの基本的な相互作用を記述するためのモデルのひとつである。
標準理論または標準モデル(ひょうじゅんモデル)とも言う。多くの物理現象をほぼ的確に描写する仮説である。

標準模型は、強い相互作用についての量子色力学、弱い相互作用と電磁相互作用についてのワインバーグ=サラム理論をあわせた SU(3)c×SU(2)L×U(1)Y ゲージ対称性を基礎とし、ヒッグス機構による真空の対称性の破れとフェルミオンの質量獲得、アノマリーの相殺の要請によるフェルミオンの世代構造と世代間混合とCP対称性の破れについての小林・益川理論などの理論も組み込まれたものである。標準模型は特殊相対性理論と整合する量子論として、場の量子論的方法で記述され、今のところ重力をのぞき、場の量子論であつかわれるあらゆる事象を的確に描写している。

標準模型の素粒子
標準模型の素粒子は力を媒介するスピン1のゲージ粒子、対称性を破るスピン0のヒッグス粒子、物質を構成するスピン1/2のフェルミオンからなる。

ゲージ粒子
標準模型のゲージ粒子
粒子名 記号 ゲージ対称性
グルーオン G SU(3)c
Wボソン W SU(2)L×U(1)Y
Zボソン Z
光子 A
標準模型はヤン=ミルズ理論に従い、それぞれのゲージ群に対応するゲージ粒子が存在する。

SU(3)Cに対応するゲージ粒子はグルーオンと呼ばれている。

SU(2)LとU(1)Yに対応するゲージ粒子に関しては、ヒッグス機構によりゲージ場の混合と質量の獲得が起こるので、多少複雑な様相を呈する。ウィークアイソスピン SU(2)L の非対角成分は質量を獲得してWボソンとなり、対角成分とウィークハイパーチャージ U(1)Y は交じり合って、質量を獲得するZボソンと質量を獲得しない光子になる。

フェルミオン
標準模型のフェルミオン
粒子名 記号 表現
クォーク Q (3,2)1/6
上系列反クォーク U (3*,1)-2/3
下系列反クォーク D (3*,1)1/3
レプトン L (1,2)-1/2
反荷電レプトン E (1,1)1

フェルミオンは強い相互作用をするクォークと、強い相互作用をしないレプトンに分けられる。さらに、クォークとレプトンは、それぞれ左手型(left-handed)粒子と右手型(right-handed)粒子に分類することができる。標準模型における左手型粒子は電弱相互作用のウィークアイソスピンを持つが、右手型粒子は持たない。そのため、左手型粒子と右手型粒子ではゲージ相互作用の形が異なり、標準模型はゲージ相互作用に関してカイラルな理論となっている。また、この性質のために、電弱対称性がヒッグス機構によって破れないかぎり、全てのクォークとレプトンは質量を持つことができない。全てのクォークと荷電レプトンは、ヒッグス機構によって質量を獲得する。ニュートリノは標準模型の範囲内では質量を持つことはない


原子核と素粒子
フェルミオンは左手型クォークと左手型レプトン、右手型アップクォークと右手型ダウンクォーク、右手型荷電レプトンで世代と呼ばれるグループを構成する。一般に、ゲージ相互作用を含む模型については、カイラルアノマリーと重力アノマリーが相殺されている必要があるが、世代を構成するフェルミオンの間でアノマリーが相殺される構成になっている。標準模型は、3世代のクォークとレプトンが存在する。小林・益川理論によると、フェルミオンの混合によりCP対称性が破れるためには3世代以上のフェルミオンが必要である。実際に、フェルミオンの混合に起因するCP対称性の破れは実験で確認されており、標準模型による予言と良く一致することが確かめられている。

ヒッグス粒子
標準模型では、ヒッグス機構により電弱対称性が自発的に破れる。一般に場の揺らぎは粒子として解釈されるが、ヒッグス場の4つある揺らぎの自由度のうち3つは、WボソンとZボソンが質量を持つことに伴い、その縦波成分として吸収される。残りの1自由度は、スピン0のスカラー粒子であるヒッグス粒子としてあらわれる。2012年7月にジュネーブ郊外の欧州原子核研究機構 (CERN) で行われているLHC実験により新粒子の発見が発表された。この新粒子の性質はヒッグス粒子と良く一致しており、その後のスピン-パリティ観測、崩壊後粒子の信号強度の検証により標準模型におけるヒッグス粒子、およびこれを内包する理論によるヒッグス粒子であることが認定された。

歴史
「標準模型の歴史」を参照
1928年 - ポール・ディラックが相対論的量子力学により、電子の反粒子の存在を予言(ディラック自身はこの粒子を陽子と解釈しようとした)
1931年 - ヴォルフガング・パウリがニュートリノの存在を予言
1932年 - カール・デイヴィッド・アンダーソンにより、電子の反粒子である陽電子が発見された
1948年 - 朝永振一郎、リチャード・P・ファインマン、ジュリアン・シュウィンガーによる量子電磁力学の繰り込みの発表
1954年 - 楊振寧、ロバート・ミルズによりヤン・ミルズ理論が発表された[4]。

未解決の問題
標準模型は2014年現在までに行われた素粒子物理学に関する実験結果をほとんど全て矛盾することなく説明することができているが、その一方で、理論的または実験・観測的観点から解決すべき問題をいくつか抱えている。このことは標準模型を超える物理の存在を示唆する。この節では標準模型において未解決の問題を列挙する。

重力の量子化
「量子重力理論」および「繰り込み」を参照
標準模型は基本的な相互作用とされる4つの力のうち、電磁気力、弱い力、強い力の3つをヤン=ミルズ理論に基づき量子論的に記述することに成功している。しかし、残りの1つである重力についてはその記述を欠いている。言い換えれば、重力を媒介するとされる重力子は標準模型の粒子のリストに含まれていない。これは、標準模型の基礎的な枠組みとなっている場の量子論における量子効果による発散の相殺を重力理論に適用できないからである。重力を量子論的に扱うことができる枠組みの候補としては、超弦理論、ループ量子重力理論などが挙げられる。

大統一理論
標準模型が記述する3つの力のうち、強い力は、電磁気力と弱い力とは別のゲージ対称性により記述されている。このため、3つの力を統一的に理解することは難しい。しかし、電磁気力を記述するU(1)ゲージ対称性が{\displaystyle SU(2)_{L}\times U(1)_{Y}}SU(2)_{L}\times U(1)_{Y}ゲージ対称性がヒッグス機構により自発的に破れた結果あらわれたものであるように、標準模型のゲージ対称性{\displaystyle SU(3)_{C}\times SU(2)_{L}\times U(1)_{Y}}SU(3)_{C}\times SU(2)_{L}\times U(1)_{Y}もより大きなゲージ対称性が自発的に破れた結果あらわれたものである可能性が指摘されている。この可能性に基づいた理論は大統一理論と呼ばれている。{\displaystyle SU(3)_{C}\times SU(2)_{L}\times U(1)_{Y}}SU(3)_{C}\times SU(2)_{L}\times U(1)_{Y}のおおもととなった大統一理論のゲージ対称性にはいくつか候補があるが、SU(5)、SO(10)、{\displaystyle E_{6}}E_{6}などが提案されている。強い力と電弱相互作用を統一的に記述する大統一理論では、クォークをレプトンに変換するような相互作用が可能になる。具体的な現象としては陽子崩壊が予言される。カミオカンデなどの実験で陽子崩壊を実証するための実験が続けられているが、2014年現在、実験的証拠は得られていない。

階層性問題(fine tuning問題)
標準模型は場の量子論に基づいた模型であるため、物理的に意味のある量を計算するために繰り込みと呼ばれる操作が必要となる。このことと関連して、標準模型ではヒッグス機構による電弱対称性の自発的破れの大きさを観測事実と合わせるために、理論のパラメーターを非常に精密に調整する必要がある。この問題は、プランクスケール(1019 GeV)と電弱対称性が破れるスケール(102 GeV)の間に大きな隔たりがあることに起因しており階層性問題と呼ばれている。この問題を解決する模型として提案されているものはいくつかあるが、代表的なものの1つが超対称性模型である。

強いCP問題
中性子の電気双極子モーメントの測定により、その大きさは2014年現在の観測精度を下回る値であることが分かっている。このことは、標準模型の弱い相互作用以外の部分でCP対称性がよく成り立っていることを示しており、強い相互作用に関するパラメーターとクォークの湯川行列の位相がCP対称性がよく成り立つような値に設定されていることを意味している。標準模型ではこの2つのパラメーターは特に関連性の無いものであり、精密に調整されているという状況は不自然である。この不自然さの問題は何らかの機構によって解決されるべきであると考えられており、強いCP問題と呼ばれている。解決策の一つとして有力視されているものが、ペッチャイ・クイン機構(英語版)である。この機構によりアクシオンと呼ばれる新しい粒子の存在が予言される。

世代構造の謎「CKM行列」を参照
標準模型のフェルミオンはヒッグスの真空期待値との結合(俗に湯川結合という)により質量を獲得しているが3世代が独立に結合しているわけではない。たとえば荷電レプトンの1世代と2世代とヒッグスという3点結合が存在し、3世代合わせると3×3行列として書ける質量行列として質量を得ている。この質量行列を対角化した後の質量固有状態として物理的なモード、すなわち電子やミュー粒子などのモードが書ける。標準模型の質量行列の要素はフリーパラメータとなっており、その値には数桁の開きがある。またレプトンとクォークでは質量行列の構造が大きく違い、レプトンの質量行列では非対角要素が大きく、クォークの質量行列では非対角要素が比較的小さい値を取っている。すなわち標準模型を使って現実の粒子描像を記述するためには質量パラメータに微細な調整が必要になってくる。この構造を対称性やオーダー1のパラメータを用いた理論から再現する研究が広く進められている。

標準模型における世代を俗にフレーバー(flavor)と呼び、フレーバー構造(flavor structure)、フレーバー物理(flavor physics)、フレーバー混合(flavor mixing)等の呼称で広まっている。

ニュートリノ振動
「ニュートリノ振動」を参照
1998年に神岡鉱山に設置されたスーパーカミオカンデによりニュートリノ振動が発見された[27]が、これは質量を持ったニュートリノが存在することの証明となっている。標準模型ではニュートリノの質量は厳密に0であるため、この実験結果は標準模型には何らかの修正が必要であることを示すものの一つとして重要である。単純にニュートリノの質量項を標準模型の枠組みに加える場合は右巻きニュートリノを導入すればよいが、標準模型の荷電を用いると右巻きニュートリノはマヨラナ粒子となり右巻きニュートリノだけで組む質量項(マヨラナ質量項)が現れ、質量構造が複雑化する。これを取り入れた枠組みとして代表的なものの一つがシーソー機構である。

暗黒物質
「暗黒物質」を参照
現在の宇宙のエネルギー密度の約4分の1を暗黒物質が占めていることが明らかになっているが、標準模型には暗黒物質の候補となる粒子が存在しない。そのため、暗黒物質の正体を素粒子に求める場合は標準模型の拡張が必要である。仮説上の粒子として、通常の物質と暗黒物質を繋ぐ役割を持つ「Z’ボゾン」、その他「アクシオン」等が考えられている。2020年現在は未発見である”超対称性粒子”の中の「ゲージーノ」や「ヒグシーノ」の一部が暗黒物質の候補として挙げられている。

バリオン数の非対称性
「CP対称性の破れ」を参照
標準模型に含まれるフェルミオンは粒子と反粒子の2種類に分類される。粒子と反粒子はほぼ対等な存在であるが我々の住む宇宙では粒子の量が反粒子に比べて多い。この非対称性はバリオン数の非対称性として知られている。標準模型はヒッグスとフェルミオンの結合を通してCP対称性の破れを引き起こすことが可能であり、これにより粒子・反粒子数の非対称性を生み出せることが知られているが、標準模型の持つ位相だけでは十分なバリオン数を作り出すことが出来ないことが知られており標準模型を超える物理の存在を示唆していると考えられている。

ミューオンの歳差運動のずれ
2001年、ブルックヘブン国立研究所は、ミューオンの歳差運動が、標準模型の予測からずれている実験結果を報告した。

ウィキペディア



ユークリッド幾何学(英: Euclidean geometry)は、幾何学体系の一つであり、古代エジプトのギリシア系・哲学者であるエウクレイデス(ユークリッド)の著書『原論』に由来する。

古代エジプトや古代ギリシャなどでは盛んに幾何学が研究されていた。エウクレイデスはその成果を『原論』の1~4巻において体系化した。その手法は

まず点や線などの基礎的な概念に対する定義を与える
次に一連の公理を述べ、公理系を確立する
そしてそれらの上に500あまりの定理を証明する。
という現代数学に近い形式をとっており、完成されたものであったので、それ以降の多くの幾何学者はこの体系の上に研究を進めた。ヨーロッパでは重要な教養の一つと考えられていたものである。
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こうして基礎づけられ発展した体系は、エウクレイデス(英名:Euclid ユークリッド)に因んでユークリッド幾何学と呼ばれるようになった。

現代的観点からは公理系に若干の不備もあり、「現代数学の父」ダフィット・ヒルベルトがより厳密に体系化している。(ヒルベルトの公理(英語版))

ユークリッド幾何学は、言うなれば直感的に納得できる空間の在り方に基づく幾何学である。直線はどこまでも伸ばせるはずであるし、平面は本来はどこまでも果てのないものが想像できるし、どこまでも平らな面があるはずであった。また、平行線はどこまでも平行に伸びることが想定された。それは、現実世界の在り方として、当然そうであると言う前提であった。

ユークリッド幾何学は永きにわたって「唯一の幾何学」であったが、『原論』の第5公準(平行線公準)に対する疑問から始まった研究の流れは19世紀に至ってついに非ユークリッド幾何学を生んだ。

ユークリッド幾何学と非ユークリッド幾何学は一方が正しく他方が間違っているというような性質のものではなく、単に独立した別個のものである。「平面や歪みのない空間の図形の性質を探求する」のがユークリッド幾何学であり、「曲面や歪んだ空間の図形を探求する」のが非ユークリッド幾何学である。

関連項目
非ユークリッド幾何学(ひユークリッドきかがく、non-Euclidean geometry)は、ユークリッド幾何学の平行線公準が成り立たないとして成立する幾何学の総称。非ユークリッドな幾何学の公理系を満たすモデルは様々に構成されるが、計量をもつ幾何学モデルの曲率を一つの目安としたときの両極端の場合として、至る所で負の曲率をもつ双曲幾何学と至る所で正の曲率を持つ楕円幾何学(殊に球面幾何学)が知られている。
ユークリッドの幾何学は、至る所曲率0の世界の幾何であることから、双曲・楕円に対して放物幾何学と呼ぶことがある。平易な言葉で表現するならば、「平面上の幾何学」であるユークリッド幾何学に対して、「曲面上の幾何学」が非ユークリッド幾何学である。
平行線公準
ユークリッドの著した「原論」('element')の1~4巻に於いては、今日で言うところのユークリッド幾何学に関して、古代ギリシア数学の成果がまとめられている。

さて、「原論」では最初にいくつかの公理・公準を述べているが、その中の第5公準が次の、平行線公準と呼ばれるものである。

2直線に他の1直線が交わってできる同じ側の内角の和が2直角より小さいなら、この2直線を延長すると、2直角より小さい側で交わる。
これは他の公理に比べて自明性は低く、また明らかに冗長であったので、いくつかの疑念を生ずることとなった。

公理・公準として扱うことは正しいのだろうか? 定理なのでは無いだろうか。
あるいは、もっと自明で簡潔な、同値な命題が存在するのではないだろうか。
ここから、平行線公準の証明の試み、あるいは平行線公準の言い換えの試みが始まった。
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古代ギリシア
プロクロスは、「原論」の注釈書に於いて平行線公準が定理なのではないかと述べている。
プトレマイオスは「平行線公準を証明した」と主張したが、その証明は巡り巡って「原論」第1 巻命題 29 に依っており、命題 29 は平行線公準により証明されているので主張は正しくなかった。

アラビア
近代ヨーロッパ
古代ギリシャ以降も、無数の「平行線公準の証明」が生まれたが、多くはプトレマイオスと同じ過ちを犯していた。しかし、その結果として無数の「平行線公準と同値な命題」が作られた。

ジョバンニ・ジローラモ・サッケーリは、1773年、論文「あらゆる汚点から清められたユークリッド」(Euclides ab Omni Naevo Vindicatus)において、鋭角仮定・直角仮定・鈍角仮定という互いに背反かついずれかは成立するような仮定を設定し、直角仮定から平行線公準を導けることを示した。

同論文の定理 9 および定理 15 により、各仮定をより分かりやすく言い換えるなら次の通りである。

鋭角仮定
三角形の内角の和は 2 直角よりも小さい
直角仮定
三角形の内角の和は 2 直角に等しい
鈍角仮定
三角形の内角の和は 2 直角よりも大きい
サッケーリは、鈍角仮定および鋭角仮定は矛盾を生じると主張したが、その証明に於いてはやはり平行線公準に依存する命題を使ってしまっており、証明としては正しくなかった。しかしながら、上の 3 つの分類はその後の非ユークリッド幾何学の構築に大きな役割を果たした。

またヨハン・ハインリッヒ・ランベルトも1766年執筆の論文「平行線の理論」に於いて同様の主張をしている(この論文は1786年に発見された)。

カール・フリードリヒ・ガウスは、1824年11月8日の手紙に於いて、鋭角仮定のもとで整合的な幾何学が成立する可能性を示唆し、そこにはある定数があってこれが大きいほど通常の幾何学に近づくと述べた。

ガウスの言うある定数とは、現代の言葉で言えば空間の曲率 k に対し、-(1/k)のことである。ガウス個人は非ユークリッド幾何の存在を確信していたと見られるが公表はしていない。「宗教論争に巻き込まれる事を恐れてか」とその理由を推察する者もいる。

非ユークリッド幾何学の成立
ニコライ・イワノビッチ・ロバチェフスキーは「幾何学の新原理並びに平行線の完全な理論」(1829年)において、「虚幾何学」と名付けられた幾何学を構成して見せた。これは、鋭角仮定を含む幾何学であった。

ボーヤイ・ヤーノシュは父・ボーヤイ・ファルカシュの研究を引き継いで、1832年、「空間論」を出版した。「空間論」では、平行線公準を仮定した幾何学(Σ)、および平行線公準の否定を仮定した幾何学(S)を論じた。更に、1835年「ユークリッド第 11 公準を証明または反駁することの不可能性の証明」において、Σ と S のどちらが現実に成立するかは、如何なる論理的推論によっても決定されないと証明した。

ベルンハルト・リーマン
この節の加筆が望まれています。
あわせて4人が3通りの方法を発見した。その結果をまとめると以下のようになる。なお、ここでは曲がった面上や空間内の「直線」は二点間の最短距離を指すのであって、まっすぐな線のことではない。さらに、平行線は絶対に交わらない二本の直線であって、同角度に伸びている線を意味しない。



note 記事
https://note.com/29530503/n/n9367670fb35b

https://note.com/29530503/n/n12d10d2d63d4

マイクロン・テクノロジ(英: Micron Technology)は、アメリカ合衆国アイダホ州ボイシ市に本社を置く、半導体製造の多国籍企業である。
なお、ナスダックで上場されている同社の株式はナスダック100指数の銘柄の一つにも成っている。
マイクロン・テクノロジは、1978年10月23日に、デニス・ウィルソンとダグ・ピットマンとジョー・パーキンソンの3人のエンジニアおよび弁護士であったウォード・パーキンソン(初代CEO)により[R 1]、モステック向けの[R 2]半導体製品の設計会社としてアメリカ合衆国アイダホ州ボイシ市の西部にあった歯科医院の建物の地下室にて創業された[R 3]。

現在では、同社はコンピューターにおける主記憶・ストレージ用の各種半導体メモリ(DRAMやフラッシュメモリとそれらの搭載製品群)を開発・製造・販売している[R 4]。 ただし、エンドユーザー向けの製品はクルーシャル・テクノロジやバリスティクス・ゲーミングのブランドで製造・販売されている。
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なお、同社は、2012年から毎年連続でTop100グローバル・イノベーターに選ばれ[R 5]、研究開発では2014年時点で世界第8位と多額の投資を行っている[R 6]。 同社は、ガートナーから発表された2014年の半導体メーカー売上高ランキングでは、垂直統合型デバイスメーカー (IDM) としては世界第4位の市場シェアを持つ[R 7]。

また、インテルと共同設立したIM・フラッシュ・テクノロジーズがフラッシュメモリの製造を行っている。 さらに、KTIセミコンダクターの買収で既にDRAMの開発研究拠点を築いていた日本で、更にエルピーダメモリ[R 8]を買収したことで、メインフレーム・ワークステーション・PCなどの汎用DRAMの他に、モバイル用のDRAM[C 1]もラインナップに加わった。

日本法人
日本国内に登記されているマイクロン・テクノロジの子会社は2系統存在する。

神戸製鋼所とテキサス・インスツルメンツ (TI) からの流れを汲むマイクロンジャパン (MJP)(【旧】KTIセミコンダクター)[R 9]
日本電気と日立製作所および三菱電機からの流れを汲むマイクロンメモリジャパン (MMJ)(【旧】エルピーダメモリ)[R 10][R 11]



ソリッドステートドライブ
ソリッドステートドライブ(英語: Solid State Drive, SSD)とは、半導体メモリをディスクドライブのように扱える補助記憶装置の一種である。シリコンドライブ、半導体ドライブ、メモリドライブ、擬似ディスクドライブなどとも呼ばれる。
SSDとしては広義に、メモリにRAMを用いたもの(ハードウェア方式のRAMディスク)と、フラッシュメモリを用いたものに分類される。本項では特に断りのない限り、後者のフラッシュメモリを用いたデバイスについて説明する。
メモリとしてRAMを用いるRAMディスク(ハードウェア方式)の場合、揮発性メモリを使用するため、バックアップ電源を持たないと電源の切断によって記憶内容が消えてしまう。一方で、メモリに不揮発性メモリであるフラッシュメモリを用いた場合、電源切断後も内容を長期にわたり保持できる。

なお2010年時点で、シーケンシャルアクセスの転送速度と比較した場合、一般的にフラッシュメモリを用いた製品よりも、RAMディスクのほうが高速である。ただし、技術革新によりRAMディスクとフラッシュメモリの差は年々近づいている。


SSDはハードディスクドライブ (HDD) の代替デバイスとして登場したため、多くが2.5インチサイズでシリアルATAなどHDD同様のインタフェースを持つ。M.2、PCI Expressに対応したものもあるほか、USBによる外付けドライブ化されたものも登場している。

既存のHDDに比べ高速で消費電力が低く、発熱が少なく耐衝撃性に優れ、軽量で動作音も発生しない。SSDの価格性能比は年々向上しているため、2019年現在、少なくともPC市場においてはHDDとSSDを同時に搭載する機種[3]が主流となっている。特に、モバイル用途に設計されているノートPCや、特に携帯性が重視されるタブレットPCでは多くの機種がSSDを採用している。また、HDDとSSDのどちらか一方を選択することが可能なパソコンも販売されている。

一方、高スループットと低消費電力という利点のため、2011年頃からデータセンターではHDDに替わってサーバに採用されつつある[4]。また、一部のカーナビやビデオカメラ、PNDでもSSDが使われ始めている[5]。さらに大容量化したものも放送用ビデオサーバなどの業務用専用装置での使用例があり、HDDと比較してビット当たり単価は高いもののより優れた高速性・高信頼性を生かして利用されている。

転送速度は、たとえば2009年の第二四半期の東芝製SSDでは、読み出しが200MB/s、書き込みが240MB/sで、HDDの約5倍となっており、初期の製品が発表されてからわずか半年あまりで、それぞれ2倍・3倍の性能向上を果たし、2014年にはSATA 6Gbpsのほぼ上限に到達している[6]。その後も急速に高速化し、2018年現在では読み書きともに2000MB/sを超えるNVMe製品も広く使われている[7]。

HDDとフラッシュメモリの双方の長所を取り入れたハイブリッドHDDも開発され、実用化されている。

HDDメーカーもSSDの登場に対応した動きを見せている。2008年11月には、日立グローバルストレージテクノロジーズ (HGST) がフラッシュメモリのメーカーでもある米インテルとサーバ機向けのSSDの共同開発に関して提携した。また、HDD業界2位の米ウェスタン・デジタルがSSDメーカーである米SilionSystems, Incを2009年3月に、HGSTを2012年3月に、サンディスクを2016年5月に買収した。

なお、同じ内部構造でもUSBメモリ、メモリカード等のUniversal Serial Bus マスストレージクラスのインタフェースを持つデバイスは、通常はSSDには直接分類されない、若しくはSSDのサブクラスとして「Universal Serial Bus SSD」のように分類される[10]。また、ソフトウェアによるエミュレートの場合もSSDには分類されない。HDDをベースにフラッシュメモリをキャッシュとする物についてはハイブリッドHDDを参照のこと。

歴史
フラッシュメモリで構成されるSSDが誕生したのは1991年のことであり、この3年前(1988年)に設立したばかりのサンディスクがIBMのThinkPad penコンピュータ向けに容量20MBのATA互換SSDを開発・出荷したところから始まる。

サンディスクでは会社設立当初から磁気ディスクや光ディスク等の回転式記録媒体を固体状のフラッシュメモリに置き換えることを狙い、将来像としてSSDが世界中に普及する姿を描いていた。そうした中で、1個のメモリセルに1ビットを越えるデータを記録する「マルチレベル」と呼称する技術と、コントローラ技術により従前から存在する回転式記録媒体をエミュレートする「システムフラッシュ」と呼称する手法の2つを新たなコンセプトとして打ち出し、これらのコンセプトに沿った最初の製品として前記のSSDが開発された[12]。この最初に開発された20MBのSSDのOEM価格は1MBあたり50ドルと高価だった。

2008年には東芝がSSDを世に送り出し始めた。

2009年にマイクロンやインテルは、SSD内部のアーキテクチャにストライピング(RAID 0と同様)とメモリ・インターリーブの手法を導入し、3GbpsシリアルATAの帯域幅に迫るSSDを発表した。

2010年2月、マーベルよりS-ATA 3.0 (6.0Gbps) 接続に対応したSSDコントローラチップが公開され、同年3月マイクロン・テクノロジからCrucialブランド製品としてS-ATA 3.0 (6.0Gbps) 接続対応のRealSSD C300が発売された。シーケンシャルリード時に355MB/sec(公称値)を出し、S-ATA 2.0 (3.0Gbps) の理論速度上限である300MB/secを超越している。

2011年にはサンドフォースが並列度を倍加させるとともに、コントローラとフラッシュの間でデータの圧縮を行うことにより、6GbpsシリアルATAの帯域幅に迫る消費者向けのSSDを発表した。

2012年6月には中央大学がReRAMとNANDフラッシュメモリを組み合わせたSSDのアーキテクチャを開発した。

東芝は2012年10月に容量1.6TBのエンタープライズ向けSSDをサンプル出荷する旨発表している。

Samsungは、2018年中に2.5インチサイズのSASで容量32TBのエンタープライズ向けSSDをサンプル出荷する旨発表している。

2012年に入ってからは1GBあたりの単価で1ドルを割り込むようになり、同年12月時点での1GBあたり単価は「0.8~0.9ドル程度になっている」と指摘された。

コントローラとメモリ
2.5インチサイズのSATA SSDを分解した画像
(左側の正方形のICがコントローラ、右側の長方形のIC 6個がフラッシュメモリである。)
以下の通り、デバイス内にはフラッシュメモリとキャッシュ用のDRAMメモリ、アクセスを制御する専用のコントローラチップなどが組み込まれている。

一般的にSSDで用いられるフラッシュメモリチップの転送速度はHDDよりも劣っている。ただしSSD内部には複数個のフラッシュメモリチップを搭載することができ、それらを専用IC等を用いて並列動作させることで、HDDと同等、あるいはそれ以上の性能が確保されている。

※ウイキペディア






【新型コロナ】「ウイルス送信機」研究者のハーバード大教授が中国スパイだとして1月28日に逮捕されていた!? 武漢が研究拠点!
2020.05.06 トカナ 
写真ハーバード大学化学部のチャールズ・リーバー学部長1月28日に逮捕
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 世界中の最先端の叡智を中国に結集しようという「千人計画」で招聘された気鋭のナノテク研究者が、今年1月28日、米当局によって逮捕されている。容疑者の研究拠点は今や“疑惑の地”となっている中国・武漢であった。
■武漢で研究していたナノテク研究者が逮捕

 ナノテクノロジー分野での世界的権威であるハーバード大学のチャールズ・リーバー教授が今年1月28日、米当局に逮捕された。容疑は中国の国家的プロジェクト「千人計画」への関与にまつわる虚偽である。また参加に伴う巨額の報酬についても契約書が存在していながら当人は受け取ってはいないと主張している。

 リーバー教授は逮捕翌日に100万ドル(約1億700万円)もの保釈金を払って身柄を解放されているのだが、現在の“コロナ禍”の中にあって否応なく注目されるのは、リーバー教授の中国での研究拠点が武漢理工大学であったことだ。
世界を覆う目下の最大の懸念である新型コロナウイルスだが、その発生源をめぐってはさまざま“陰謀論”が渦巻く事態を迎えている。中でも最も疑惑の視線が向けられているものの1つが“武漢”であることはいうまでもない。リーバー教授は中国・武漢でどのような研究を行っていたというのだろうか。

 リーバー教授の研究分野はナノテクノロジーであり、現在は「ナノワイヤー電池」の開発に取り組んでいたとされる。 このナノワイヤー電池は将来の電気自動車に適用するものとして有望な研究分野だ。

 しかしインドメディア「GreatGameIndia」の記事では、リーバー教授は武漢でナノワイヤー電池の研究は行っていなかったことを示唆している。記事によれば、かつてリーバー教授のもとで研究をしていた学生は、リーバー教授がナノワイヤー電池の研究に取り組んでいるのを見たことがないと話し、実際に教授のすべての研究論文と特許には「バッテリー」や「車両」についての言及はないのだと指摘している。

 リーバー教授は武漢で何か別の研究を行っていたのだろうか。あるいは研究活動以外のことをしていたのか。

■武漢で「ウイルス送信機」を開発か?

 ハーバード大学の専門誌「ハーバードマガジン」の記事ではナノワイヤー電池の研究開発は、武漢でのリーバー教授の真の研究活動の“隠れ蓑”であったことを指摘している。リーバー教授が武漢で研究していたのは、“ナノテク軍事技術”であったというのだ。

 ハーバード学内でリーバー教授の研究チームは、2001年に「液体コンピューティング(Liquid Computing)」と呼ばれる研究分野を提唱し、その後、ナノワイヤーを使って細胞膜を貫通して細胞内部であらゆる活動を測定できるきわめて微細な「生体適合性トランジスター(bio-compatible transistor)」の技術を確立したといわれている。そして2017年には、動物の脳または網膜に注入してニューロンに付着し、細胞間の電気信号を監視できる柔軟な3Dナノワイヤーメッシュ(flexible 3D nanowires mesh)の開発に成功した。「GreatGameIndia」の記事より

 この技術にいち早く注目して支援を続けてきたのがペンタゴン(米国防総省)である。今後の軍事技術においてナノテクノロジーの重要性は著しく高まっているという。リーバー教授の研究を応用して、たとえば兵士を“生物兵器”の攻撃から守る“早期警戒システム”を開発することなどが期待されているという。

 そして同じくリーバー教授の研究に着目したのが中国だ。「千人計画」プロジェクトで中国当局がリーバー教授を招聘し、巨額の研究資金を提供して進めた研究とは何だったのか。「GreatGameIndia」によればそれは軍事転用が可能な「ウイルス送信機(virus transmitters)」であったという。

 つまりリーバー教授の研究はウイルスの感染を促進させるための技術であり、場合によっては“生物兵器”をサポートする技術になりかねないかもしれない。そしてこの技術が中国・武漢で研究されていたのだとすれば不気味このうえない。

「GreatGameIndia」の記事より
 もちろんこの研究が武漢での新型コロナウイルス感染拡大に関係があるのかどうかは、今のところわかるはずもなく、その意味では“陰謀論”の1つということになるが、もし武漢でのリーバー教授の研究活動の詳細が徐々に明らかになるとすれば今後見過ごせない話題だ。

 ちなみに、この件はアメリカでも大きな話題となり、本当に彼の逮捕とコロナが関連しているかは今も議論されている。しかし、司法省は「事件は別個」とし、この陰謀論を却下、ロイターなども否定的な記事を出している。しかしながら、はじめは自然発生したウイルスといわれて人工説は陰謀論だと断じたメディアが今は翻って人工ウイルス説を垂れ流している現在、こうした大手メディアの説を鵜呑みにすることを我々は推奨できない。文=仲田しんじ



ビル・ゲイツが戦慄発言「15年以内に犠牲者3000万人のパンデミック発生」! “生物兵器レベル”の疫病が世界的流行の可能性
 自然災害への備え、突発的な軍事的緊張への対策などの危機管理は国家運営の要になるが、比較的軽視されているのが感染症対策であるとビル・ゲイツ氏が指摘している。

■“生物兵器”レベルの疫病の世界的な流行が今後15年の間に発生

 春先からはしかの流行が報じられているが、はしかどころでは済まされない“生物兵器”レベルの疫病の世界的な流行が今後15年の間に発生する可能性を、マイクロソフト創業者であるビル・ゲイツ氏が警告している。

 ゲイツ氏によれば、もし1918年のスペインかぜ並のパンデミック(感染拡大)が起これば、半年以内に世界中で3000万人の犠牲者が出ることを試算している。抗生物質の普及などで1918年当時よりも命を落とす人は少なくなるが、感染が拡大するスピードが昔とは比べものにならない早さで進むことが深刻な脅威になっている。

ビル・ゲイツが戦慄発言「15年以内に犠牲者3000万人のパンデミック発生」! 生物兵器レベルの疫病が世界的流行の可能性の画像1
ビル・ゲイツ氏 画像は「Wikimedia Commons」より
 今年に入ってからゲイツ氏はドイツ・ミュンヘンで開催されたセキュリティ関連の会議や、マサチューセッツ・メディカル・ソサエティなどが主催した疫病関連の会議などに精力的に参加して意見を表明している。そこで語られるのが疫病のパンデミックに対する危機管理である。

「次の疫病は遺伝子工学技術を持ったテロリストによって作られた合成バージョンの天然痘ウイルスかもしれません。あるいは超絶的な感染力を持った致死性インフルエンザかもしれません」(ビル・ゲイツ氏)

 英米の情報機関は、ISがシリアとイラクで生物兵器を研究開発していることを突き止めていながらあまりこれといった対策を講じておらず、彼らの開発能力を軽視しているのではないかとゲイツ氏は警告する。特にこの5年の化学分野の技術進歩によって、生物兵器の研究開発はそれまでよりも格段に容易になっているということだ。

「疫病のパンデミックが自然発生型であれテロリストの手によるものであれ、高速で空中を浮遊する病原体が1年足らずで3000万人を殺す可能性があると専門家が指摘しています。そして次の10年から15年の間に世界がそのような疫病の大流行を経験することを裏付ける試算があります」(ビル・ゲイツ氏)
■パンデミック対策は国防と治安維持に並ぶ最重要の危機管理

 ゲイツ氏は、世界規模で猛威を振るい、死者5000万~1億人を出したといわれている1918年のスペインかぜ(flu pandemic)にも触れ、医学の進歩によりこうしたパンデミックはもう起こらないと考えるのは誤りであると強調している。そして今日の社会でパンデミックが発生した場合は社会生活と経済に与える打撃も相当なものになる点を指摘しているのだ。

「自然発生的なパンデミックに対する防衛のために必要なことのほとんどは、意図的な生物兵器テロのために準備しなければならないものと同じです。そして世界的なパンデミックへの準備は、核抑止と自然災害に対処することと同じくらい重要なことです。イノベーション、各界の協力、慎重な計画は、これらの脅威のそれぞれがもたらすリスクを劇的に緩和することができます」(ビル・ゲイツ氏)

 戦争や自然災害に対する準備と同じくらい、疫病のパンデミックに対する備えが必要であることを主張するゲイツ氏は、最先端医療技術によるワクチンや新薬の研究開発もまた常に求められていると語る。

 ゲイツ氏とその妻らが共同議長を務める慈善団体「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」が最近行った調査によれば、16歳から75歳のイギリス人の71%が、自国の戦争よりもエボラやジカ熱などの感染症のほうを懸念しているという。もちろん自国が関係する戦争も、その3分の2が勃発を恐れているが、一方でそれよりも多い83%は、どこで出くわすかわからないテロ攻撃に恐怖を感じているということだ。

 ゲイツ氏が言うようにテロリストがウイルス型生物兵器を開発しているのだとすれば、あまり考えたくないことだが、今後は街中でウイルス散布型テロが起きる可能性もあるのかもしれない。パンデミック対策はもはや国家防衛や治安維持と一体化した最重要、最優先の危機管理ということになるのだろう。
(文=仲田しんじ)


【重要】米国は武漢研究所に多額の資金提供をしていた! 新型コロナウイルスは米中合作人工ウイルスだった!!
2020.05.01    トカナ
 米政府による武漢研究所への資金供与が海外で大きな話題になっている。
 米政府は新型コロナウイルスの発生源として中国科学院武漢ウイルス研究所に疑惑の目を向けているが、実は米政府は同研究所に2015年から370万ドル(約4億円)の資金を提供していたことが分かった。米「NPR」(4月29日付)によると、このプロジェクトは、米非営利団体「EcoHealth Alliance」によって運営され、10年以上にわたり同団体は中国にチームを送り、コウモリの捕獲やサンプルの収集を行なわせていた。その目的は、世界的な大流行につながる恐れのある新しいコロナウイルスの所在を洗い出し、監視すべき場所を特定、ウイルスが人間に波及するのを防ぐための戦略を考え出し、ワクチンや治療法の開発に乗り出すことだという。

 これは同研究所を非難しているトランプ政権にとって都合の悪い情報だ。米政府が言うように新型コロナウイルスが武漢研究所から流出したとすると、責任問題が米国にも及ぶからである。

「米中合作ウイルス」の懸念を何としても払拭したいトランプ大統領は、17日の記者会見で問題の助成資金に付いてこう答えた。

「2015年? 誰が大統領だったかな? オバマ政権が370万ドルの助成金を武漢研究所に与えていたことは聞いている。すぐに停止するつもりだ」(トランプ大統領)

 助成金を与えていたのはオバマ政権だと強調したトランプ大統領だが、この発言には誤りが含まれていた。確かに2015年にオバマ政権が同研究所に助成金を供与したが、その額は5年間で325万ドル(約3億5千万円)だ。370万ドルの助成金は去年、5年更新で承認されたものである。

「EcoHealth Alliance」のピーター・ダザック氏によると、中国でのコウモリ研究プロジェクトは全て米国の助成金で賄われていたため、今回のトランプ大統領の決断は、米国の国家安全保障と公衆衛生を脅かすものになるという。武漢研究所が保有する数百のウイルスサンプルにアクセスできなくなり、「次のパンデミックのリスクにさらされる」とのことだ。また、このことは流行中の新型コロナウイルスに対する特効薬やワクチンを開発する上でも困難を招く恐れがあるとも。

 だが、トランプ大統領は追求の手を緩めるつもりはなさそうだ。米国はすでに武漢研究所の調査を始めており、中国から世界保健機関(WHO)への裏金疑惑も調査中だと報道されている。一説にはすでに大方の調査は終わっており、裏が取れているとも。今後、トランプ大統領は資金供与問題と武漢研究所の追求をどう両立させていくのだろうか?
参考:「NPR」、ほか編集部



親トランプメディアにも感染拡大の責任、ビル・ゲイツ氏へのフェイクも深刻に
佐々木伸 (星槎大学大学院教授)
WEDGE REPORT 2020年4月21日
 世界最悪のコロナ禍に苦しむ米国の感染を拡大したのは、トランプ大統領の根拠なき楽観論を後押しした保守系メディアや論客たちだという見方があらためて強まっている。現在、ネットを中心にマイクロソフト創業者のビル・ゲイツ氏がウイルスを製造したとのフェイクニュースが出回っているが、その背後にもこうした親トランプ派の影が見え隠れしている。

ディープステイト(反トランプ派)の陰謀論
 トランプ大統領が当初、コロナウイルスのまん延を中国や韓国、日本など外国のことだと軽視し、高をくくっていたのは明らかだ。大統領は

 「暖かくなれば奇跡的に消え去ってしまう」
 「米国民へのリスクは低い」
 「十分制御できる」

 などと根拠のない楽観論を発信し続けた。大統領のこの姿勢が「心配する必要なし」と国民に誤った印象を与え、事態を悪化させた要因の1つだ。

 この大統領の楽観論を後押しし、旗を振ったのが親トランプ派のメディアやテレビ司会者、保守派コメンテーターたちだった。とりわけ大統領が贔屓する保守系FOXテレビの果たした役割は大きかった。ウイルスの震源地とされる中国批判を繰り返したこうした人々は1月から2月にかけ、まん延に警戒を呼び掛ける動きを見下し、からかうような言動に終始した。

 米国で15人の感染者が伝えられた2月26日当時、ラジオ・トークショーの著名な司会者で、タカ派の代表的存在のラシュ・リンボー氏は「大げさすぎる」とウイルス感染報道を批判、トランプ氏のお気に入りのFOXテレビのトークショー司会者、ショーン・ハニティ氏は憤然とした様子で番組を始め「終末が切迫している。みんなが死ぬ。すべてトランプのせいだ」などと皮肉り、警鐘を鳴らす民主党勢力をあざ笑った。

 黒人の保守派コメンテーターのキャンディ・オーウェンズ氏もウイルスのまん延を懸念するリベラル派を「“この世の終わり”を主張するパラノイア」と批判。トランプ大統領は同氏をホワイトハウスの晩餐会に招き「必ずしもウイルスがまん延するとは思わない」と述べ、感染拡大論にブレーキを掛けた。

 こうした保守派の主張は3月に入って一段とギアが上がった。

 「中国人に仕組まれた陰謀」(リンボー氏)
 「大統領を弾劾しようとする新たな試み」(FOXビジネステレビの人気キャスター、トリシュ・リーガン氏)
 「(大衆の間にパニックを広げようとする影の政府による陰謀、というツイッターに対し)恐らく本当だ」(ハニティ氏)

 といった具合だ。特にリーガン氏はリベラル系のメディアがコロナ禍を利用して大統領を破滅させ、株式市場の暴落を促していると発言。2週間後、強い批判を受けてキャスター降板に追い込まれた。
変節と提灯持ち
 大統領はこの当時、ウイルスのまん延を深刻にとらえていないのではないかとの質問に、「フェイクニュース」と一蹴。当初、楽観論を繰り返したことを否定し、「1月末に中国からの入国禁止を決定したのは自分だ」と対策に先手を打ったことを強調している。だが、大統領の“変節ぶり”はこれだけではない。遅れに遅れたPCR検査についてもそうだ。

 大統領は3月初めの時点で、「希望する人は誰でも検査を受けられる」と言明したが、その後検査態勢を改善できず、その責任をオバマ政権時代から引き継いだ旧式な制度のせいにした。大統領は4月に入ると、今度は検査が連邦政府ではなく、州の管轄だとして責任を転嫁した。

 FOXテレビのハニティ氏らの豹変ぶりも大統領と同様だ。同氏は最近、自分がウイルスの危険性を軽視していたことを忘れたかのように、感染拡大にはずっと懸念を表明してきたと述べる一方、2009年に起きたインフルエンザ流行の際、多くの死者を出したのはオバマ政権だと批判。トランプ大統領はこのオバマ氏の失敗を追及せず寛大だ、と称賛してさえ見せた。

 しかし、ウイルスを軽く見た親トランプ派の発言について、「単なるトランプ応援ではすまない。なぜなら人の生死に関わる問題だからだ」(米紙)という指摘は重い。例えば、ハニティ氏の番組はケーブルテレビでは560万人という最大の視聴者がいると言われる。しかし、視聴者には高齢者が多く、ハニティ氏のウイルスに対する当初の楽観的な見方を信じた人が感染した可能性は否定できない。

 トランプ大統領就任当初の支持者だった保守派の著名なラジオ司会者はニューヨーク・タイムズ紙上で「トランプ氏の“提灯持ち”の連中はうそをつきまくっておいて、どんな顔して人々と向き合うのか。彼らには社会的な良心はないのか」と疑問を投げ掛けている。

ワクチン開発で儲けるためにウイルス製造
 ハニティ氏ら親トランプ派の主張の根底には、トランプ大統領は国家を操ろうとしている「ディープステイト」(影の政府)と真っ向から戦っているという“信念”のようなものがある。影の政府とは彼らからすれば、オバマ前大統領ら民主党リベラル派の支配層、つまりは米国の政治を牛耳っている対抗勢力のことである。

 そうしたディープステイト敵視派が最近標的にしているのがマイクロソフトの創業者で、慈善家のビル・ゲイツ氏だ。ゲイツ氏は経済誌フォーブスによると、世界第2位の資産家で、その資産は980億ドルにも達する。ゲイツ氏を貶めるためのフェイクニュースが最初にネット上に掲載されたのは1月21日のことだ。作成したのは陰謀論グループQAnonの関係者だとされる。

 YouTubeに掲載された内容はゲイツ氏がコロナ・パンデミックを予知していたというものだった。ゲイツ氏は2015年、「人類最大のリスクは核戦争ではく、数百万人の生命を奪う伝染ウイルスだ」と演説していたが、これがコロナウイルスのまん延を知っていた証拠だとされた上、同氏がワクチンで儲けるためにウイルスを作り、それは世界の人口を削減するためでもあったとのフェイクニュースが拡散した。

 この演説の動画は数週間で2500万回も視聴されたという。米紙によると、このフェイクニュースに飛びついたのが親トランプ派のQAnonに加え、反ワクチン主義者や右派の論客たちだった。FOXニュースの保守派のコメンテーター、ローラ・イングラハム氏はゲイツ氏をめぐる陰謀論に“いいね”のツイートをしたが、これは1つの例だ。ゲイツ氏に対するこうした攻撃は大統領選挙を前にした親トランプ派、反トランプ派の対立構図の中で起きており、そのまま社会の分断を反映するものだろう。

 ゲイツ氏はテレビ出演や米紙への寄稿で、コロナウイルス感染拡大を防止するため自宅待機や検査の拡充、ワクチン開発などを呼び掛け、世界保健機関(WHO)への拠出停止などのトランプ大統領の政策を批判している。これが親トランプ派の琴線に触れたのは間違いないところだ。ゲイツ氏の慈善団体はWHOの予算の約10%を献金している。
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日本の杜撰なコロナ対策下でメディアに求められる「変化」
新田日明 (スポーツライター)Wedge REPORT 2020年5月5日 Wedge REPORT 
 しばらく元通りの生活には戻れない。新型コロナウイルスの感染拡大により、世界全体がその事実を受け入れなければならない時が来ている。

 パンデミックが続く中、台湾や中国、韓国などのアジア各国はピークアウトを迎え、徐々に規制を解除。感染者数が右肩下がりとはいえ、まだ「安心」とはとても言い難い欧米でも規制を解除する動きを本格化させようと議論が始まっている。

 ただ何もせず自粛だけを持続していけばウイルスは封じ込められるかもしれないが、経済は確実に破綻する。こうしたバランスを考えれば、ある程度のセーフティーゾーンを保てる段階でウイルスの完全駆逐前でも見切り発車を強いられるのはやむを得ないだろう。

 今さら言うまでもないだろうが、それでも規制が解除されれば全て終わりではない。ワクチンが開発され、誰もが罹患の恐怖に怯えなくなるような環境が整わない限り、感染を警戒しながらの日々は当面続くことになる。それはつまりコロナ前まで当たり前だった生活スタイルを封印しなければいけないということだ。

 そうした中、日本は緊急事態宣言の延長が今月末までに決まった。ピークアウトを迎えたとの見方はあるが、全国を見てもPCR検査の整備体制は明らかに不十分で本当の感染者数がどのぐらいなのか実態は分からない。これに付随する話として経済協力機構(OECD)が先月28日、加盟国36カ国を対象に人口1000人当たりで何人がPCR検査を受けたかを比較したグラフを発表し、多くの政府関係者を慌てさせた実例もある。

 この発表によれば日本は1000人当たり、たったの1・8人で何とビリから2番目の35位。ブービー賞という、先進国と呼ばれている立場としては衝撃的な結果である。1位のアイスランドが135人となっている数字と見比べてみると、その差は歴然。日本はことPCR検査数に限って言えば、OECD加盟国の中で最低レベルに瀕していることが明らかになった。

 政府の専門家会議も4日にまとめた提言の中でPCR検査数が他国より少ないことを認め、拡張を求めている。日本独特の対策班による「クラスター潰し」は一定の効果につながっているとはいえ、感染者数がハイペースで増えていけば人海戦術に頼るだけでは限界があるだろう。〝分かっている数字〟だけでも毎日ずっと経路不明の感染者は増え続けているのが現状。当初は医療崩壊を防ぐためにPCR検査数を増やし過ぎないようにするとしていながら猫の目のように変わる政府方針が結果的に裏目に出てしまっている。

 あれだけ〝抑制〟していたはずのPCR検査を今になって地域の医師会だろうが民間でも何でもいいから数を増やせと尻叩きを始め、医療の現場を混乱させている有様だ。多くの面で対策が後手後手になっているから、信用されず不安も拭えない。

 今のところ医療崩壊はギリギリで踏みとどまっているとの指摘も多いが、果たして本当なのだろうか。PCR検査や入院を拒まれ、自宅で亡くなった後に感染が判明するという信じられないような実例も複数報告されている。これは事実上の医療崩壊ではないかと邪推したくもなるが、医療従事者の方々による必死の頑張りによって何とか秩序が保たれているとポジティブに考えたい。

 このようにして対策に疑問符ばかりが漂う日本でも「コロナ後」を見据えた提言がなされている。新規感染者数が限定的となった地域における実践例として専門家会議から示された「新しい生活様式」だ。全国で緊急事態宣言がすべて解除されれば東京など特定警戒地域も含め、この新生活スタイルが今後のベースとなっていく。感染拡大防止と経済活動の両立を図るべく、日本社会も全体で大きな転換期と真剣に向き合わなければいけなくなった。

スポーツ界も「新しい生活様式」
 そして緊急事態宣言が解除された際には、日本のスポーツ界も「新しい生活様式」に則って始動の道を模索することになる。ただ、試合や大会を行うための解決すべき難題は枚挙にいとまがない。まずプロ・アマ問わず無観客での実施は絶対条件。いわゆる「3密」の感染リスクを極力避け、開催の当事者、参加者たちはかつて経験したことのない厳密なレギュレーションのもとで挙行しなければならなくなる。

(suriya silsaksom/gettyimages)
 我々メディアも、それは同じのはずだ。だが、果たして本当に誰もが厳守できるのだろうかという不安も拭えない。スポーツ関連の取材に接する機会の多い筆者としては、これまでメディアであふれかえる現場に幾度となく携わっている。サッカーや野球、大相撲などの試合会場によってはプレスルームが常設されており、そのほとんどは各メディアごとに席も事前に割り振り済み。きちんと提言されている通りにソーシャルディスタンスを保つため再割り振りするとなると、限られたスペースの中で入り切れないメディアが必ず出てくるだろう。

 取材スペースはどうなるのだろうか。たとえば3月に無観客で行われた大相撲春場所は取材対象者とメディア側の間に柵などで導線が敷かれていた。だが、囲み取材になれば記者たちはお互いが場所を確保しようとすることもあってどうしても「密」になりやすい。あらかじめソーシャルディスタンスが考慮され、それぞれの席の間にあらかじめ間隔が空けられた会見場などならば問題はないだろうが、半ばゲリラ的に発生することの多いような囲み取材ではなかなか統制も取りにくいと思われる。

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もちろん、これは何もスポーツの現場に限った話ではない。4日に神奈川県・川崎市の多摩川河川敷で約50人の人たちが緊急事態宣言などどこ吹く風でバーベキューを楽しんでいたというニュースが多くのメディアで報じられたのも、その具体例の1つと言える。

 テレビ、新聞等の各社は「とんでもない話だ!」というトーンでぶっ叩いていたものの、実はこの模様を報じていたメディア側も撮影や取材のために現場で大勢が「密」になっていたという事実が一部の一般ユーザーのSNSによって明らかにされ「お前たちが言うな!」とネット上で〝ブーメラン状態〟になってしまったのだ。正直に言えば多くのメディアにはこうした傾向があり、スポーツの現場でも同じことが残念ながら起こり得る。

 凝り固まった古い考えから抜け出せないメディアの中には、未だに机の前でふんぞり返った上司が平然と現場へ「夜討ち朝駆け」や「何が何でもの単独取材」を指示する社もあるようだ。個人情報保護法などプライバシーがこれだけ厳格化された世の中になっているにもかかわらず、さらにコロナ禍であろうとも他社とは差別化を図りたい一心で取材相手とのトラブルを招く危険性など一切顧みずに無理難題を現場に押し付けてしまう。

 「新しい生活様式」がベースとなるであろう取材体制下において、こんな時代錯誤のことを強行したら間違いなくアウトだ。相手とは一層の距離感が必要となる今後、こういったメディアが仮に無秩序な暴走取材を働けば感染リスクも高まり、ひいては報道モラルのさらなる低俗化を招くことにもなりかねない。

 繰り返すがコロナとの戦いで長期戦を覚悟しなければいけないのは、我々メディアも一緒である。情報を発信する立場であることを再認識し、襟を正すつもりで大きな変化を受け入れなければならない。前記した数々の問題点も「取材する側ならば別に気付かれないだろう」というなし崩しの考えは捨て去り、知恵を出し合って解決すべきである。少なくとも自らはそれを心がけていこうと思う。
 新田日明 


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