「東芝」赤字1兆100億円の衝撃・・・
といわれても困ってしまう。何に困るかって、桁の多さ、それを隠し続けた会長社長役(以下監査役付等)の隠蔽体質と、それを知っていたであろう永田町上層級官僚の一蓮托生的体質など、切るにきれぬ、消すにけせない江戸幕府的な官僚機構が、これを隠蔽しそして作り続けた、と邪推している。

個人的にこの世界の人間でない素人の私が云うことだから、信頼に値する、というわけにはいかないが、それでも薩長・徳川「明治維新」を短期間集中的に勉強した。
そしてそれ以降の「新日本」形成にかかわった現在の「財閥」「大企業」といわれる経済界と、戦前戦後処理の軍の陰部と復興に拘わった、それら企業が、「豊洲」問題にみられるように、今日の新事業に思わぬインパクトを与えてしまうような「瑕疵」が地下に埋蔵され、それが死者怨霊がよみがえる様な毒薬物が採掘されるという歴史がひよっこり顔をだす。

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東芝の、その巨額損失と、それがどうリンクするのか、という疑問を抱くことだろうが、正当な遺伝子継承の嫡出子に対して、何らかの理由により「わが子ではない」と否定したところで科学的遺伝子解析をすれば、たちどころにそれは判明する。

それと同様に、東芝の1兆100億円の損出が判明した事実は、昨晩と昨日の話し合いで判ったはなしではなく、江戸時代の「田中 久重」よりスタートしていた、と私は推察する。
※田中 久重 寛政11年9月18日(1799年10月16日) - 明治14年(1881年)1月11日)は、江戸時代後期から明治にかけての発明家。「東洋のエジソン」「からくり儀右衛門」と呼ばれた。芝浦製作所(後の東芝の重電部門)の創業者。田中製作所の設立
寛政11年9月18日(1799年10月16日)、筑後国久留米(現・福岡県久留米市)の鼈甲細工師・田中弥右衛門の長男として生まれた。幼名は儀右衛門。幼い頃から才能を発揮し、五穀神社(久留米市通外町)の祭礼では当時流行していたからくり人形の新しい仕掛けを次々と考案して大評判となり、「からくり儀右衛門」と呼ばれるようになる。20代に入ると九州各地や大阪・京都・江戸でも興行を行い、各地にその名を知られるようになる。彼の作で現存するからくり人形として有名なものに「弓曳童子」と「文字書き人形」があり、からくり人形の最高傑作といわれている。
(ウイキペディア)

あまり立ち入った話しだから怪訝に思うだろうが、経験談として「東芝」の季節労働に1年間仕事をした経験から発言している。内容はともかくとして、「なるほどそれが土壌か」という思い当たる節はいたるところに散見していた。

また、ちまた世間で囁かれている、大きすぎて潰せない、国家的危機を招く、雇用問題で経済界に与える影響が大きすぎる等々、官僚が云いそうな言い訳が、そこかしこに表出している。

単純に考えて~、単純でなくてもだが、1兆100億円という巨額は、ある1国の国家予算に匹敵するし、(日本の国家予算決定一般会計予算過去最大95兆8823億円)その紙幣をダンプに積載して豊洲勝鬨橋梁を走ったら橋が崩落しそうな重量になる。

それを潰さないようにするには国家予算の中から、引当金項目計上して、それに当てがう、だろう。(あくまで推測でありそんな算段はいまのところどこにもない)

もちろんそれは政治問題化し、与野党攻防議題になるだろうが、国民はどうかというと、これまでの事例からして国に追随してきた。東芝社員(その配下の関連企業多数)の多さからして、否とはいえない事情もある。

そんな諸々を勘案してもなお、東芝役員の「株式総会」でみせた「苦渋の顔」は明日にでも「切腹」しそうな面持ちだが、そこは日本人的表裏使い分けのうまさで、福島「東電」侘び行脚で立証済みである。

これは今日的ニュースである。が、ここに掲示しても明日には忘れ去られる運命だ。それが報道の宿命。

しばらくこの問題を追って日本の企業体質を探ってみたい。昔(40年前)だったら新聞メディアがそれをしていた。いま、まったくやらない。やる以前に新聞が読まれないからだ。

じゃその穴埋めはネットがしているか、と問えば、「烏合の衆」「玉石混交まったくなし」の砂利ばかりで、好き勝手、自分の利益オンリー意見のオンパレードで、読むに値する記事もない。

そうやって「健全」メディアが完成している。よからぬ思想は、そうして排除されるからだ。

※参考にした人物「吉本 隆明」(1924年(大正13年)11月25日 - 2012年(平成24年)3月16日)は、日本の詩人、評論家。東京工業大学電気化学科卒業。学位は学士。東京工業大学世界文明センター特任教授(講義はビデオ出演のみ)。

東芝の経営危機 東芝 企業合併や買収(M&A)
shima 2017 03 30 ・ビジネスニュース
東芝の転落にみる買収ブームの危険性 M&A経営の落とし穴
2017年3月30日 17時0分 まぐまぐニュース!
ジャーナリストの「嶌信彦」氏が買収ブームに警鐘を鳴らした
手っ取り早いM&Aに資金を注ぎ失敗した企業の例は枚挙に暇がないと指摘
努力を強みとしていた農耕民族のDNAを忘れているとした

赤字1兆100億円の衝撃。死に体「東芝」はどこで踏み外したか

東芝は3月29日、巨額の損失を抱え同社の経営を悪化させていた子会社の原子力メーカー・ウエスチングハウス(WH)がアメリカの破産法適用の申請を行った影響で、今年度の決算の最終赤字が1兆100億円になる可能性があると発表しました。我が国を代表する大企業は、どこで道を誤ったのでしょうか。無料メルマガ『ジャーナリスト嶌信彦「時代を読む」』の著者・嶌さんは、東芝の栄光から転落までを振り返るとともに、日本における「買収ブーム」の危険性についても言及しています。

東芝の凋落に何を学ぶか M&A経営の落とし穴
 
東芝の凋落は、産業界だけでなく世間一般にも大きな衝撃を与えている。折り紙つきの超優良企業とみられていても、経営判断のミスからあっという間に転落してしまう事実をまざまざと見せつけたからだ。

東芝といえば、テレビや半導体、重電機、軍事・防衛関連、鉄道車両など家電から重電に至る総合電機メーカーとして、日本を代表する超優良巨大企業だった。1930年代から冷蔵庫、洗濯機、掃除機などの国産化製品を次々と生産、その後も電子レンジ、炊飯器など白物家電など日本人の家庭生活、ライフスタイルを変革する製品を作り、日本の生活文化をリードしてきた企業だった。

その東芝が2015年に明らかになった粉飾決算をきっかけに、一挙に転落への道をたどっている。わずか2年前のことながら、当初は白物家電事業の一部の売却で収拾するとみられていたが、東芝事業の両輪を支える半導体事業、原子力事業にまで及ぶ深刻な経営問題にまで発展してしまったのだ。

発端は2015年決算から
 
不祥事が発覚したのは2015年の決算からだった。決算発表の延期と配当の見送りを決め、第三者委員会が調査報告書を提出したところ、会社で「チャレンジ」と称して架空の売り上げや利益水増しの粉飾が明るみに出た。このため田中久雄社長や前社長の佐々木則夫副会長、さらにその前の西田厚聰元社長ら直近の3社長と経営陣9人が引責辞任し、東芝株は東証によって特設注意市場銘柄に指定されてしまった。まさに、あれよあれよという間に名門東芝は傷だらけの企業になってしまったのである。

2016年になると7,191億円の営業赤字と4,832億円の最終赤字を出すに至り、資金繰りまで苦しくなって3月までに白物家電、医薬品事業、映像事業などを次々に売却、従業員約1万人のリストラにまで及ぶこととなる。

WH買収で底なし沼へ
 
だが、本当に深刻な事態はその後にやってくる。2006年、西田社長時代に約6,000億円とも言われる金額で買収したアメリカ原子力メーカー・ウエスチングハウス(WH)でも、巨額の赤字を抱えていることが分かってきたからだ。WHの買収によって東芝は原子力事業を半導体と並ぶ将来の経営の柱とすることを公言し、世界から30基以上の原発の受注を取れると見込んでいた。

しかし、アメリカの原子力発電所建設の過程でWH関連子会社の工期が遅れ、その遅れによって生ずる損失は東芝が責任を負う契約となっていたため、7,000億円を超す赤字が見込まれることになってしまったのだ。

好調半導体分野も道連れに
 
その結果、債務超過のおそれも出てきたため、世界で2位のシェアを誇り年間1,100億円の利益を生み出す稼ぎ頭であった半導体部門の分社化と、株の放出に手をつけざるを得なくなってきたのである。こうして、東芝の今後の事業の核となる原子力分野と半導体部門はズタズタになってしまった。将来の成長分野とみた2分野。特に半導体部門の分社化、株売却は苦渋の決断だったようだが、債務超過を防ぎ、とにかく資金繰りを確保するにはやむを得ない処理方針だったようだ。

しかし、当面の資金繰り確保が出来たとしても今後の成長の柱を失ってしまえば、再生・再建の足がかりをどこにつかむか。その将来も厳しいものになると予想される。

日本は農耕民族型のDNAでは?
 
現在の日本は、どの業界も買収ブームである。バブル時代やその後にため込んだ内部留保は国内の消費不況から設備投資に向けることができず、結局売り上げ、利益を増やすには海外企業の買収に向かわざるをえない企業が目立つ。日本はもともと、農耕民族でコツコツと田畑を耕し、良い作物を作る工夫に知恵を絞り、努力を重ねてきたことを強みとしていた。それなのに本来のDNAを忘れ、手っ取り早いM&Aに資金を注ぎこみ失敗している企業の例は枚挙に暇がない。グローバル化、IT化、M&A時代の開発と企業成長のあり方をじっくり考えてみる時期かもしれない。

(TSR情報 2017年3月28日)

参考情報
なお、東芝は3月29日、米原子力子会社ウェスチングハウス(WH)など2社の連邦破産法11条の適用申請を受け、綱川社長が記者会見を行なった。これによって2017年3月期にWHグループは東芝の連結から外れる。

主な内容は以下の通り(日経新聞速報より抜粋)
WHなどの2社の負債総額は計98億ドル(約1兆900億円)。これによって東芝の2017年3月期の連結最終損益が最大で1兆100億円の赤字(従来予想は3,900億円の赤字)となる可能性を発表。赤字額は09年3月期に日立製作所が記録した7,873億円を上回り、国内製造業としては過去最大となる見通し。これにより東芝の債務超過額は17年3月末で6,200億円となる可能性も明らかとなった(これまでの債超超過額見通しは1,500億円)。
image by: Flickr
『ジャーナリスト嶌信彦「時代を読む」』
著者/嶌信彦(記事一覧/メルマガ)
ジャーナリスト嶌信彦が政治、経済などの時流の話題や取材日記をコラムとして発信。会長を務めるNPO法人日本ウズベキスタン協会やウズベキスタンの話題もお届けします。
出典元:まぐまぐニュース!
(記事引用)

東芝「WH破産申請」で露呈した再生計画のウソ
2017年3月29日 22時0分文春オンライン
 一通のメールが届いた。
【東芝】記者会見のご案内
 3月29日(水)17:45~18:30 受付開始 16:45
 30分で来い、というわけだ。
 
 16時50分に会見場(東芝本社)に到着。すでに会場は、報道陣で埋め尽くされていた。前方から10列目までの席には大手メディアの名刺が敷き詰められている。「花見の席取り」である。新人がいち早く会場に駆けつけ、名刺を置く。先輩記者たちは直前に悠然と現れ、最前列にどっかと陣取る。組織力のないフリーランスの悲哀を感じる場面である。
30分前の召集にもかかわらず超満員の会見場 c大西康之
 机の上にはすでにニュースリリースが配られている。
「当社海外連結子会社ウェスチングハウス社等の再生手続の申立について」
 東芝の原発子会社ウエスチングハウス(WH)が、米連邦破産法第11条(通称チャプター11)の適用をニューヨーク州連邦破産裁判所に申請したのだ。事実上の倒産である。
 WHのチャプター11申請は日本のメディアで既定路線になっており、一部の新聞は「現地時間の28日に申請」と書いた。このため28日の夜、東芝担当記者たちは東芝からのメールを待っていた。だが待てど暮らせどメールはこない。
 夜があけた。まだ米国は28日だ。担当記者たちは早朝からメールを待ち続けた。
 それでも、やはり来ない。 
 前述の通り、メールが来たのは29日の午後16時。申請は24時間受け付けられるため、手続き上は問題ないが、ニューヨーク州も日付は29日になっていた。東芝、WHのドタバタぶりがわかる。
「WHを連結から外した」というレトリック
 まず断っておきたいのは、現時点で東芝はチャプター11の適用を申請しただけであり、裁判所に再生計画が認められたわけではないということだ。
 東芝が3月中のチャプター11申請にこだわったのは、今期中にWHを連結対象から外し「これ以上損失は拡大しない」と金融機関にアピールしたかったからだろう。しかし米国の裁判所はそんなことは知ったことではない。申請を受理するかしないかは、今後の裁判所の判断にかかっている。WHが提出する再生計画を裁判所が認めなければ、話は振り出しに戻る。あたかも既にWHを連結から外したかのような東芝のアピールは、紳士的とは言えない。
製造業過去最悪の赤字額
 記者会見の出席者は綱川智社長、平田政善専務、畠澤守原発担当常務の3人。
淡々と話す綱川智社長 c大西康之
 綱川社長は淡々とした表情でこう説明した。
「WHに対する親会社保証などを求められた場合、東芝の2017年3月期の最終損益は1兆100億円の赤字になる」
 そうなれば、09年に日立製作所が発表した赤字額7873億円を抜き、製造業として過去最悪の赤字となる。
「WH買収から10年余。東芝はどこで間違えたのか」と問われると、綱川社長は寂しそうな顔で言った。
「私にはわかりません」
 原発事業の暴走が引き起こした巨額損失の穴埋めに、自分が育てたメディカル事業を売却せざるを得たかった綱川氏の本音だろう。
「インペア」の予兆
空を見つめる平田政善専務 c大西康之
 このタイミングでWHのチャプター11申請に踏み切ったことについて「金融機関から圧力があったのでは」と聞かれると、平田CFOの血相が変わった。
「絶対にありません」
 しかし平田氏の言葉を簡単に信じるわけにはいかない。粉飾決算騒動の最中に、東芝テックから呼び戻され、2015年9月にCFOに就任した平田氏は、この場所(東芝本社39階会議室)で、何度も嘘をついているからだ。

 2015年11月、平田氏はここで、こう言い切った。

「原子力発電関連などの社会インフラは当然、黒字にならないとおかしい。電力向けは送変電・配電のシステムなどの受注が増加している。ウエスチングハウスも減損の兆候はありません」

 1年半前に健全だった会社で、何が起きるといきなり倒産するのか。予兆は何年も前からあった。

「インペア、あるらしいぞ」

 東芝の原子力事業部門でそう囁かれ始めたのは2009年。「インペア」は「impairment(減損)」を指す。東芝がWHを買収したのは2006年のこと。3年後にはすでに社内で減損を意識していた。

 それから8年の長きに渡り、東芝は外部の目を欺き続ける。

 2012年3月末にはWHのCEO(最高経営責任者)に内定していたジム・ファーランドが突然、退職する。ファーランドは直前の3月まで、約1ヶ月かけて「次期CEOです」と、米国の電力会社で挨拶回りをしていただけに、業界にショックが走った。

「WHの内情はそれほどひどいのか」

 ファーランドの退職は「一身上の都合」とされ、会長の志賀重範が急遽CEOを兼務することになった。

 半年後の2012年9月、ダニエル・ロデリックがWHのCEOに就任する。ロデリックはゼネラル・エレクトリック(GE)で長く原発事業に携わった男で、業界では「やり手」と言われた。

「やり手」と期待されていたWHロデリックCEO cgetty

 東芝はWHを買収した後、志賀ら数名の役員を送り込んでWHの立て直しと一体化を進めようとした。だが「自分たちは世界で最初の商用原発を動かした会社だ」というプライドに凝り固まったWHは、東芝を格下に見て言うことを聞かない。

 おそらく買収から6年以上、東芝はWHの実態を把握できていなかった。

「これでようやくまともになるかも」

 東芝社内に安堵の空気が流れた。しかし“ミイラ取り”のロデリック氏は、自らがミイラになってしまう。CEOに就任してしばらく経って、メディアに露出し始めたロデリック氏は「WHは米国、中国だけでなく、インドでもトルコでも順調に受注を獲得している」と言い始める。
「嘘つけ」
 事情を知る東芝社員たちは落胆した。「やり手」と期待されたロデリック氏も、実のところは原発事業からフェードアウトを始めたGEの「窓際族」であり、原発にしがみついて生きていくしかない男だった。
スポンサーありきの「再生計画」
「海外原発事業のリスクは遮断した」

 綱川、平田、畠澤の3氏は1時間半の記者会見でそう繰り返した。

 だが真に受けることはできない。

 裁判所に駆け込むだけで、10年余の失敗のツケを払いきれるとは思えない。世界各国で建設中の原発を放り出し「あとは知りません」という無責任が通るほど世界は甘くないはずだ。

「もしスポンサーが見つからなかったら再生計画はどうなるのか」

 記者会見の終盤で本質を突く質問が出た。

「今回、減損対象になった米国で建設中の原発以外の事業は順調なので(スポンサーの登場は)十分、見込みがあると考えています」

 そう答えた畠澤氏の顔は「燃料とメンテナンス事業は堅調で、減損の兆候はありません」と1年半ものあいだ言い続けた平田氏の顔に重なって見えた。二人とも、サラリーマンの役目に徹する「能面」のような顔をしていた。
(大西 康之) 文春オンライン


「科学よりも風評」「安全より安心」な日本人の感情論が科学を停滞させる
2017年3月30日 7時0分 文春オンライン やまもといちろう
 自分の得意分野でニュースがあるとテレビや新聞雑誌の取材を受けたり、情報番組に呼ばれたり、月に2度ほど朝の番組でコメンテーターをやったりする私ですが、一番困るのは「得意でない話を振られたとき、自分でもクソみたいなコメントを言わざるを得なくなる現象」というものがあります。
とりわけ、どこかに台風が来た、地震が起きた、殺人事件があった、大変な交通事故だ、いろんな問題が起きたとき、MCの大御所から「どう思いますか」とか振られるわけですよ。もうね、ただただ「お大事に」としか言えなくなるわけです。面白いことを言おうとすれば不謹慎だし、何も語れなければ置物扱いされてしまいます。洪水が起きて家の前の道が濁流になっている映像を必死になって伝えているレポーターを見て「うわ、住人も仕事で現地行くディレクターさんもレポーターも大変だな」と思うけど、意見を求められる私に洪水の知識などあるはずもない。でも、メディアというのはそういう仕事がそれなりの割合を占めているのです。
(部分引用)